産後ケアに携わる助産師のコンピテンシーの明確化

• 研究課題/領域番号: 22K11045
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58070:生涯発達看護学関連
• 研究機関: 東京医療学院大学
• 研究代表者: 桑原 さやか 東京医療学院大学, 保健医療学部, 助教 (70866376)
• 研究分担者: 和智 志げみ 昭和大学, 保健医療学部, 准教授 (70410173) ; 新井 陽子 群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (90453505) ; 松原 康美 北里大学, 看護学部, 准教授 (10779010)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円); 2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
• キーワード: 産後ケア / 助産師 / コンピテンシー

研究開始時の研究の概要

研究協力対象施設である産後ケア施設や助産院等において、産後ケアに10年以上携わり、専門的知識と熟練した技術を有すると施設の責任者が推薦する研究対象者（以下、助産師）各施設1名に研究の説明と同意を得る。施設の方針等により助産師の専門的思考や行動特性等に偏りが生じないよう、各施設1名の助産師を対象とする。同意が得られた後、アンケートおよびインタビューガイドを用いて各60分程度の半構造的インタビューを行う。これにより、長年産後ケアに携わってきた助産師の思考や専門的な臨床能力、行動特性を分析しコンピテンシーを明確にする。状況により対面でのインタビューが困難な場合、オンラインでインタビューを実施する。

研究実績の概要

本邦では、COVID-19感染拡大により様々な要因から産後うつが2倍以上に増加し、児童虐待の相談件数も過去最多となった。産後うつや児童虐待の予防を図る観点から産婦健康診査事業を開始した際、実施要件に「産後ケア事業」が挙げられたように、産後ケアに携わる助産師の専門的な臨床能力が必要とされている。しかし、2019年の母子保健法一部改正により「産後ケア事業」は母子保健法として位置づけられ、各市町村の努力義務となったものの、事業開始から間もなく、産後ケアに携わる助産師の専門的な臨床能力については明らかにされていない。研究者は、「宿泊型産後ケア施設において助産師が行う産後うつ予防を含む心理的ケアの分析（令和2年度科研費若手研究課題番号20K19144）」の研究を進める中、産後ケアに携わる助産師には、専門的な思考や臨床能力、行動特性があると実感した。そこで、本研究目的は、「産後ケアに携わる助産師のコンピテンシーの明確化」として実施している。
2023年度は、研究倫理審査委員会での承認を得て、データ収集を開始した。対象者数を20名としており、現在までに11名のデータ収集が終了している。産後ケアに携わる熟練助産師のコンピテンシーが徐々に明確となってきた。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当該年度は、研究計画通り順調に11名のインタビュー調査を実施することができたため。

今後の研究の推進方策

今後は、残り9名のインタビュー調査を6月までに実施し、データ分析を行う。データ分析後は、学会発表および学会誌への投稿を予定している。