研究課題/領域番号 |
22K11049
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 滋賀県立大学 |
研究代表者 |
千葉 陽子 滋賀県立大学, 人間看護学部, 教授 (80432318)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 妊娠期 / 健康教育 / 保健指導 / オンライン |
研究開始時の研究の概要 |
国内外で人々の移動・接触の制限が続く中、対面・接触が主軸の医療・看護の領域でもオンラインによる非対面・遠隔での支援が急速に広がった。周産期領域でも、医療・行政機関での業務や妊婦・母親らの生活行動に制約が生じ、オンライン支援が広がっていった。 こうした中、本研究では妊娠期の健康教育や保健指導に注目し、産科医療機関や行政でのオンライン化の現状と課題、オンライン化に伴う妊婦や母親らの経験を把握し、健康教育や保健指導の実施方法の違いが対象に与える影響を検証する。これらより、産科医療・母子保健分野で求められる支援、特に助産師ら医療専門職に求められている対面・接触による支援の本質を探究することを目指す。
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研究実績の概要 |
初年度である2022年度は、コロナ禍で妊婦が受けた健康教育や保健指導の現状を把握するために、A県の産後6か月までの母親20名を選定し(都市部10名・地方部10名、それぞれ初産婦・経産婦5名ずつ)、妊娠期に個別または集団で健康教育や保健指導を受けた経験、オンライン支援の有無、看護職による支援への期待などについて半構造化インタビューを行った。また同じ都市部・地方部の任意の医療機関や保健センターを選定し、助産師や保健師によるコロナ禍での健康教育や保健指導の実態、およびオンライン支援実施の有無や課題の聞き取りも実施した。音声データを逐語録とし、内容の分析を進めており、その後、論文にまとめて発表する予定である。 同時に、日本語および英語文献を対象として、妊婦へのオンラインでの看護職による支援に関する先行研究のレビューを実施し、選定文献を精読した。看護職が主体的に対象とできる「正常経過をたどる妊婦」への「オンライン上での双方向的なやりとりを伴う支援」に関する介入研究を抽出し、研究目的、対象、介入方法(介入群・対照群)、プライマリアウトカム、結果、限界を表にまとめている。海外の研究は実施期間がコロナ禍より前の論文もあり、感染症対策とは全く関係ない状態で妊娠期に助産師や看護師らによるオンラインでの介入を取り入れ、その効果が検証されていた実態が明らかになった。これらは、WITH/POSTコロナ時代にも看護職によるオンライン支援が活用され得ることが示唆される内容であり、注目に値する。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルスの蔓延にともなう様々な感染予防対策の影響を受けて、インタビュー参加者の募集依頼や実施調整に時間を要したため。
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今後の研究の推進方策 |
2023年5月8日より新型コロナウィルス感染症の感染症法上の分類が2類から5類へ変更されたことに伴い、医療機関や保健センター等で行われている妊娠期の健康教育や保健指導の方法も徐々に変わっていくことが考えられる。WITH/POSTコロナ時代の到来を受けて、2023年度はインタビュー結果をもとにさらに多くの妊婦の健康教育・保健指導の経験や看護職への期待を把握するために量的調査を進めていく。また文献レビューによる海外での取り組みも参考にしながら、オンラインでの看護職による支援は今後どのように活用されて残っていくのかを探索していく。
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