施設高齢者のコントロール感を高める多職種連携排尿誘導プログラムの効果検証

• 研究課題/領域番号: 22K11105
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
• 研究機関: 熊本大学
• 研究代表者: 中村 五月 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 准教授 (40549317)
• 研究分担者: 陶山 啓子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (50214713) ; 田中 久美子 四條畷学園大学, 看護学部, 教授 (00342296) ; 大河内 彩子 (井出彩子) 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 教授 (70533074)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2027-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円); 2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円); 2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
• キーワード: 多職種連携排尿誘導プログラム / 計画療法（排尿誘導） / 認知症高齢者 / 高齢者施設 / 排尿のコントロール感 / 機能性尿失禁 / 切迫性尿失禁 / 高齢者

研究開始時の研究の概要

本研究は、尿失禁を有する施設入所高齢者のコントロール感を高めることをめざし、【機能性尿失禁を有する高齢者のコントロール感を高める排尿誘導プログラム】に切迫性尿失禁を有する高齢者を対象に加え、多職種連携の強化・包括的排尿アセスメントに基づく排尿誘導プログラムへと発展させ、効果検証を行う。高齢者が自分らしい生活を最期まで尊厳を保持しながら継続できるように、多職種連携による排尿自立（自律）支援のためのプログラムを探究する。

研究実績の概要

本研究は、施設入所高齢者のコントロール感を高めることをめざし、【機能性尿失禁を有する高齢者のコントロール感を高める排尿誘導プログラム（中村ら,2021）】に切迫性尿失禁を有する高齢者を対象に加え、多職種連携の強化・包括的排尿アセスメントに基づく排尿誘導プログラムへと発展させ、効果検証を行うことを目指している。PICOを定式化するために文献検討を行った。データベースはPubMedを用い、「Urinary Incontinence（以下、尿失禁）」を主要概念とし「Scheduled Voiding regimens（以下、計画療法）」「Prompted Voiding（以下、排尿自覚刺激行動療法、以下PV）」をキーワードに文献検索を行った。一次スクリーニングはテーマおよび抄録を、二次スクリーニングでは本文を確認し文献を抽出した。除外基準は、対象者が高齢者以外、排尿誘導実践におけるPICOの記述がないもの、システマティックレビューとした。計画療法は12文献から1文献に、排尿自覚刺激行動療法は127文献から33文献となり、最終的に34文献を分析対象とした。1980年代に2文献、1990年代に14文献、2000年代に7文献、2010年代に7文献、2020年代に3文献であった。2010・2020年代の文献のうち4文献は国内からの報告であった。PVは認知機能の低下を認めるが下部尿路機能が保持されている者に対して実施される行動療法であり、本研究で対象とする切迫性尿失禁のような頻尿症状を有する者がPVに移行できることがわかるようなプロトコールを明確にする必要がある。次年度以降は、頻尿症状を有する認知症高齢者を対象とした下部尿路機能の評価ならびに計画療法を行い、計画療法（特にPVへの移行の可能性）について介入研究で効果を明らかにする必要がある。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

新型コロナウィルス感染症は、令和5年5月より2類から5類に移行した。しかし、本研究の対象施設となる高齢者施設においては、感染予防対策を継続している状況であり、外部の研究者が継続して長期間施設に入ることが難しい現状もある。現段階においては、多職種連携排尿誘導プログラムの開発を行い、施設での介入研究が始められるよう体制を整えている。

今後の研究の推進方策

現段階においては、多職種連携排尿誘導プログラムの開発を行い、施設での介入研究が始められるよう体制を整えている。