| 研究課題/領域番号 |
22K11105
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 熊本大学 |
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研究代表者 |
中村 五月 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 准教授 (40549317)
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| 研究分担者 |
陶山 啓子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (50214713)
田中 久美子 四條畷学園大学, 看護学部, 教授 (00342296)
大河内 彩子 (井出彩子) 熊本大学, 大学院生命科学研究部(保), 教授 (70533074)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 多職種連携排尿誘導プログラム / 認知症高齢者 / 排尿のコントロール感 / 機能性尿失禁 / 切迫性尿失禁 / 高齢者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、尿失禁を有する施設入所高齢者のコントロール感を高めることをめざし、【機能性尿失禁を有する高齢者のコントロール感を高める排尿誘導プログラム】に切迫性尿失禁を有する高齢者を対象に加え、多職種連携の強化・包括的排尿アセスメントに基づく排尿誘導プログラムへと発展させ、効果検証を行う。高齢者が自分らしい生活を最期まで尊厳を保持しながら継続できるように、多職種連携による排尿自立（自律）支援のためのプログラムを探究する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、尿失禁を有する施設入所高齢者のコントロール感を高めることをめざし、【機能性尿失禁を有する高齢者のコントロール感を高める排尿誘導プログラム（中村ら,2021）】に切迫性尿失禁を有する高齢者を対象に加え、多職種連携の強化・包括的排尿アセスメントに基づく排尿誘導プログラムへと発展させ効果検証を行うことを目指している。今年度は、我が国における切迫性尿失禁（特に頻尿）を有する高齢者に対する排尿誘導の効果を明らかにするために文献検討を行った。本プログラムの実施は夜間は行わないことを想定しており、夜間頻尿・夜間多尿に関する文献は除外した。データベースは医学中央雑誌Web版を用い「切迫性尿失禁」または「頻尿」をキーワードに原著および直近5年で文献検索を行い、高齢者に対する排尿誘導実践に関する記述がある国内の2文献を抽出した。排尿自立指導料算定開始後であったためか2文献はいずれも理学療法士による事例研究であり、骨盤機能改善による頻尿や尿失禁改善、排尿リハビリテーションを強化することによるADL（FIM）の改善が報告されていた。本プログラムの対象である認知機能低下（認知症）高齢者に対する排尿誘導実践の報告は近年報告されていなかったことや尿失禁のタイプを限局することに限界があると考えたため、「認知症」または「尿失禁」をキーワードに原著論文を再検索し、６文献が抽出された。現場の問題解決に対して、排尿ケア専門職の実践的知識や技術、高齢者の意向や価値観に加えて、エビデンスが重要であり、予備調査で検索対象外となった実践報告においても丁寧に観察し情報を集約する必要がある。また、研究と実践とのエビデンスギャップの可能性も否定できないことから、次年度以降は、国外文献での検討ならびにその結果をふまえて切迫性尿失禁を有する認知症高齢者の排尿誘導実践の実態調査を行い、プログラムの構成要素を追加する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度は主に国内文献の文献検索ならびに学会から出版されているガイドライン（①フレイル高齢者・認知機能低下高齢者の下部尿路障害に対する診療ガイドライン、②女性下部尿路症状診療ガイドライン、③男性下部尿路症状ガイドライン、④過活動膀胱診療ガイドライン、⑤夜間頻尿ガイドライン）の確認、本研究の位置づけを検討した。計画療法の中でも排尿誘導実践に焦点を当てている文献は限られていることと、排尿誘導実践と組み合わせている介入のエビデンスレベルが高く排尿誘導実践の効果をどのように焦点化するかに課題がある。本プログラムの特徴を明確に示すための検討に時間を要している。
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| 今後の研究の推進方策 |
現場の問題解決に対して、排尿ケア専門職の実践的知識や技術、高齢者の意向や価値観に加えて、エビデンスが重要であり、予備調査で検索対象外となった実践報告においても丁寧に観察し情報を集約する必要がある。また、研究と実践とのエビデンスギャップの可能性も否定できないことから、次年度以降は、国外文献での検討ならびにその結果をふまえて、高齢者施設において切迫性尿失禁を有する認知症高齢者の排尿誘導実践の実態調査を行い、プログラムの構成要素を追加する。
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