| 研究課題/領域番号 |
22K11115
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 群馬県立県民健康科学大学 |
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研究代表者 |
狩野 太郎 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (30312896)
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| 研究分担者 |
樋口 友紀 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 講師 (20341802)
福島 昌子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 講師 (20352619)
上山 真美 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 准教授 (90451723)
関 妙子 群馬パース大学, 看護学部, 准教授 (10352626)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 教育効果測定 / 看護学生 / 高齢者 / 評価尺度 / 共感的態度 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、看護学生及び高齢者ケアに従事する看護師と介護士を対象に、筆者らが開発した新規尺度である高齢者に対する共感的態度スケールを用いた評価を行い、改善や強化が必要な共感的態度特性を把握した上で教育計画を立案・実施し、その効果を評価することである。本研究では、看護学生及び高齢者ケアに従事する看護師と介護士の協力を受け、本スケールを用いて共感的態度を評価し、これにより明らかとなった改善・強化が必要な特性に焦点を当てた講義・演習を実施し、前後比較によって教育活動の効果を評価するとともに、この結果を踏まえ、更なる改善・強化に向けた教育活動について検討する。
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| 研究実績の概要 |
R5年度はA大学看護学部1－3年生約240名を対象に、前期セメスタ開始時、後期セメスタ開始時、後期セメスタ終了時の年3回、本研究で用いる高齢者イメージ・態度スケール（以下、本スケール）を用いたWeb調査を行った。初回調査については、1年生の9割から回答が得られた一方、2－3年生については3割の回答にとどまった。また、初回回答率が高かった1年生についてもその後の回答率が2割を下回り課題を残した。R5年度１年生の１年後調査については４割の回答が得られたため、回収率も考慮しながら今後の調査間隔を再検討する必要がある。また、R６年度４月からの調査開始を予定していたB大学については同大学での追加の倫理審査手続きが必要となり、再度調整することとなった。
A大学１年生を対象とした調査結果の分析では、現在または大学入学までの祖父母との同居経験の有無と下位尺度の『生き方の理解と価値付け』得点に関連があり、同居経験者でネガティブな評価となっていた。過去4～5ヶ月の高齢者との交流体験との関連については、「高齢者のお洒落に感激する機会があった」「高齢者に対する自身の肯定感を高める機会があった」との認識の程度と下位尺度の『生き方の理解と価値付け』得点に相関が見られた。先行研究では、祖父母との同居経験は高齢者へのポジティブなイメージにつながるとの報告や影響が無かったとの報告があるが、本研究ではネガティブな評価に関連していた。先行研究では、高齢者に対するイメージを問われた学生は身近な高齢者を想起して回答することが報告されているが、非同居高齢者を想起した学生に比較して同居経験者のイメージは日常的な交流に基づく現実的なものであるため、『生き方の理解と価値付け』も美化されない現実的なイメージが反映されたものと考えられた。今後は学習の進行に伴う変化を追跡評価してゆきたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
A大学の学生を対象とした調査が１年遅れで開始した一方、令和６年度の開始を予定していたB大学の調査について追加の倫理審査が求められたことでさらに開始が遅延することとなった。各学年約80名を対象とした4年間の追跡調査を予定しているが、年度途中の回答率が低迷しており、当初の研究計画を修正する必要性が生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
A大学での追跡調査を継続しながら、年間の調査回数を減らしたり、調査依頼のタイミングを見直すなど、研究計画の修正を行う。調査が開始できていないB大学については、追加の倫理審査手続きを進める。
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