| 研究課題/領域番号 |
22K11120
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 |
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研究代表者 |
園田 奈央 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (00640153)
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| 研究分担者 |
呉代 華容 大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (30708681)
森本 明子 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (90710377)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 地震 / 減災行動 / 大学生 / 備え / 減災行動支援 / 行動変容理論 / ICT |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年の調査で減災行動（大地震への備え）を行っている大学生は非常に少ないことが報告されており、効果的かつ多くの大学生に実施可能な減災行動支援の創造が緊要である。行動変容理論とICTを活用した看護支援を創造することの重要性が近年提言されており、すでに予防行動支援や療養行動支援において効果が実証されている。しかし、減災行動に対して行動変容理論とICTを活用した研究はない。
本研究は、行動変容理論とICTを活用した大学生への減災行動支援プログラムを開発する。加えて、大学生を対象にした無作為化比較試験で減災行動促進への効果を検証し、減災行動支援のエビデンスを創出する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、行動変容理論等を活用した大学生への減災行動促進プログラムを開発し、大学生を対象にした無作為化比較試験で減災行動促進への効果を検証し、減災行動促進のエビデンスを創出することを目的とした研究である。
今年度は、大学生を対象にした非盲検無作為化比較試験で、昨年度に開発した減災行動促進プログラムの効果を検証した。便宜的に抽出した関西圏の大学に通学中の大学生を研究対象者とした。サンプルサイズ計算より、必要な分析対象者数は介入群約50名、対照群約50名とした。介入群には、介入前調査を実施後、プログラムを実施し、その後、介入直後調査を実施した。加えて、1か月後に1か月後調査を実施した。対照群には、介入前調査を実施し、1か月後に1か月後調査を実施した。調査項目は、研究対象者の属性として、年齢、性、居住地域、情報源、減災研修・講習の受講経験、地震の経験等を調査した。加えて、プライマリーアウトカムとして、家の備え（安全対策）、安否確認や避難の備え、非常時の持ち出し品として避難用カバンに入れて準備している物、備蓄品として自宅（現在の住まい）に準備している物を調査した。セカンダリーアウトカムとして、減災行動の行動変容ステージを調査した。本研究は大阪公立大学大学院看護学研究科研究倫理審査委員会の承認を得て実施し、介入群54名、対照群56名が研究に参加した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定通り、大学生を対象にした無作為化比較試験を実施した。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は減災行動促進プログラムの効果の評価や、研究成果の公表等を行う。
解析用のデータセットの作成を行い、Intent-To-Treat分析とPer-Protocol分析の両方で、減災行動促進プログラムの効果を評価する。加えて、学会や学術雑誌で研究成果を広く公表する。
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