| 研究課題/領域番号 |
22K11129
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 北里大学 |
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研究代表者 |
穴田 聡 北里大学, 北里研究所病院, リハビリテーション技術科 主任 (80901438)
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| 研究分担者 |
佐々木 秀一 北里大学, 大学病院, 作業療法士 (30812854)
高平 尚伸 北里大学, 医療衛生学部, 教授 (70236347)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2026年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2025年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 独居高齢者 / 軽度認知障害 / 見守り |
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| 研究開始時の研究の概要 |
独居高齢者を取り巻く問題として，認知症の手前の状態である軽度認知障害，要介護の手前の状態であるフレイルが挙げられる．軽度認知障害やフレイルに対し，認知機能・身体機能の維持には知的活動，身体活動が有効と報告されている．しかしながら，独居高齢者は，これらの活動自体の把握が困難となっている上に，認知機能の維持や向上，認知症や要介護のイベント発生を低下させる介入は明らかでない．そこで，申請者が開発した装置，計測方法およびプログラムを用いて，独居高齢者の知的活動や身体活動を見守ることで，知的活動や身体活動が認知機能の維持や向上，認知症や要介護状態のイベント発生を低下させるかを明らかにしていく．
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| 研究実績の概要 |
既存の高齢者の見守りは，安否確認や生活範囲の把握に特化しているものが主体であり，ウェブカメラによるプライバシーの問題，ウェアラブルデバイスを装着しても外してしまうなど，課題も散見されている．また，既存の見守りは，認知機能や身体機能の維持，要介護状態の前段階に着眼しておらず，予防的な観点に乏しいのが現状であり，これらの解決手段としては不十分と考える．先行研究から，認知症や要介護状態に対する予防的な介入として，知的活動，生活習慣，身体活動が挙げられる．しかしながら，独居高齢者は要介護となるリスクが高いにもかかわらず，これらの把握自体が困難となっているのが現状である．そこで，私たちは小型パッチ式デバイスを様々なモノに貼ることで，知的活動，生活習慣，身体活動を数値化して把握することを試みる．さらには，これらの活動量を独居高齢者から離れて暮らす子供世帯へフィードバックする見守りシステムによって，認知症や要介護状態の予防に寄与していく．本研究の目的は，私たちが開発した活動量計測装置，活動量計測方法およびプログラム（特許出願日：2021年1月22日，出願番号：特願2021-9084）を用いて，独居高齢者の知的活動や身体活動が認知機能の維持や向上，認知症や要介護状態のイベント発生を低下させるかを明らかにすることである．本研究にて，高齢者の認知機能の維持や向上，認知症や要介護状態の発生リスク軽減の効果が得られたならば，社会保障費の削減だけでなく，高齢者を親に持つ子供世帯の不安軽減，認知症にならないで健康で永く生活してほしいというペインの解決にも寄与する．
第1段階として，小型パッチ式デバイスとシステムのプロトタイプを製作し，性能や安全性の確認をおこなう．第2段階として，開発したプロトタイプを用いて，認知症予防や介護予防に対する有効性の確認をおこなうため，ランダム化比較試験を展開する予定である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の実施に際して申請したスケジュールでは，2022年度から2023年度にかけて，小型パッチ式デバイスの開発ならびにシステム開発をおこなう予定である．しかしながら，現在は小型パッチ式デバイスのプロトタイプ製作ができる企業の選定に注力している段階である．2022年度は複数の大学見本市に本研究のシーズを出展し，多種多様な企業に対してアピールをおこなった．
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度においてもデバイスの製作およびシステム開発をおこなうにあたって，プロトタイプ製作ができる企業とのマッチングに注力していく．具体的には，大学見本市への出展を継続し，さらには医工連携HUB機構などの医工連携推進事業へのシーズ登録も並行しておこなっていく予定である．
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