| 研究課題/領域番号 |
22K11140
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 聖隷クリストファー大学 (2023)
浜松医科大学 (2022) |
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研究代表者 |
内藤 智義 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 准教授 (90632422)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 認知症高齢者 / 慢性便秘マネジメント / 教育プログラム / 多職種共同開発 / 慢性便秘 / モデル施設構築 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、認知症高齢者の慢性便秘マネジメントに関する教育プログラムを多職種で共同開発し、モデル施設の構築と教育プログラムの効果を検証することである。
本研究では①多職種（医師、薬剤師、管理栄養士、リハビリ関係職種等）の取り組み内容を分析をする。その結果から、多職種からなる検討により認知症高齢者の慢性便秘マネジメントに関する教育プログラムを策定し、妥当性を検証する。②国内2つの介護施設で、専門職者に教育プログラムを施行し、モデル施設を構築する。③その効果を検討するため、認知症高齢者の便秘症状改善および専門職者の技術向上など多面的な視点で検証を行う。
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| 研究実績の概要 |
2023年度の主な実績は、昨年度に引き続き先行調査の介護施設における看護師と介護士への認知症高齢者に対する排便ケアの教育プログラムの有効性に関する実証研究に関するメディアの取材を受け、岩手県・神戸市・釧路市など多方面に新聞を通じて幅広い読者を対象に公表した。さらに英国科学雑誌にタイトル「Multidisciplinary co-development of a chronic constipation management education programme for older people with dementia and the establishment of a model facility」で公表され、本研究課題の取り組みに関する広報活動および、研究内容に賛同を得て共同研究への発展の可能性などを模索した。
現在は、ダイナミックコホート研究デザインを用いて介護施設に入居している認知症高齢者のBPSDと便秘との関連を明らかにすることを目的に研究計画書を作成し倫理審査に申請している。BPSDは便秘が要因で発症しているのか調査することは、複雑な病態生理をより適切に特定し、介入アプローチを最適化するのに役立つ可能性がある。以前のRalphらの調査では、BPSDと便秘との関連を報告したが、横断研究であることから因果関係まで明らかにされなかった。したがって、BPSDと便秘との関連が特定され因果関係があることが証明されれば、便秘の治療により認知症高齢者のBPSDと介護者の負担を改善させる予防的戦略を講じることができると考えた。さらに研究協力を得た施設の中から今後2施設を対象にして、専門職者（医師、看護師、薬剤師、管理栄養士、介護士、リハビリ関係職種など）に対し、認知症高齢者の慢性便秘マネジメントに関する教育プログラムを行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
関係施設のCOVID-19流行により進捗状況にやや遅れが生じている。新たにダイナミックコホート研究デザインを用いて介護施設に入居している認知症高齢者のBPSDと便秘との関連を明らかにすることを目的に研究計画書を作成し倫理審査に申請している。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在は、ダイナミックコホート研究デザインを用いて介護施設に入居している認知症高齢者のBPSDと便秘との関連を明らかにすることを目的に研究計画書を作成し倫理審査に申請している。BPSDは便秘が要因で発症しているのか調査することは、複雑な病態生理をより適切に特定し、介入アプローチを最適化するのに役立つ可能性がある。さらに研究協力を得た施設の中から今後2施設を対象にして、専門職者（医師、看護師、薬剤師、管理栄養士、介護士、リハビリ関係職種など）に対し、認知症高齢者の慢性便秘マネジメントに関する教育プログラムを行う予定である。
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