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寝たきり非経口摂取高齢者に対する口腔ケア;継続効果の検証と実装研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K11171
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関九州大学

研究代表者

酒井 久美子  九州大学, 医学研究院, 助教 (90778656)

研究分担者 姫野 稔子  日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 教授 (50364188)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2024年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
キーワード高齢者 / 寝たきり / 非経口摂取 / 口腔ケア / 看護師 / 実装
研究開始時の研究の概要

日本での肺炎の死亡率は高く、加齢に伴い誤嚥性肺炎のリスクは高くなる。リスクの高い寝たきり非経口摂取高齢者の口腔ケアの有用性を明らかにした研究は少ない。また、口腔ケアの重要性を理解しつつも臨床現場での実施には課題があると指摘されている。
本研究では、寝たきり非経口摂取高齢者を対象に口腔ケアを実施し、継続的な口腔ケアの有効性を検証するとともに、臨床現場での口腔ケアの導入・継続における要因や課題を検討することを目的とする。口腔ケアの有効性は口腔湿潤度と口腔内細菌数を直接的アウトカム指標とし評価する。ケアの導入・継続における要因や課題については、実施状況の調査と看護師へのインタビュー調査を行う。

研究実績の概要

本研究では、自分で口腔ケアを行うことが難しく嚥下障害を有する寝たきり非経口摂取高齢者をに効果的な口腔ケアを実施していくために、①継続的な口腔ケアの効果を明らかにする②臨床現場にケアを導入し継続する上での要因や課題について検討するの2つを目的に研究に取り組んだ。計画に基づき【調査1】では口腔ケアの効果を明らかとした。寝たきり非経口摂取高齢者に対し、ジェル状保湿剤を使用した口腔ケアは口腔清掃状況の改善と保湿効果が得られることが明らかとなり、安全に実施可能な方法であることが明らかとなった。【調査2】では、口腔ケアの実施状況の調査を行った。介護施設、療養型の病棟を有する病院において口腔ケア方法や口腔ケアの実施状況を調査し、その実態が明らかとなった。さらに【調査3】では、口腔ケア実施・継続における要因や課題を実施者である看護師にインタビューを行い調査を行った。寝たきり非経口摂取高齢者は水を使用した口腔ケアは誤嚥のリスクがあり実施が難しい。そのためジェル状保湿剤を使用した口腔ケア方法を採用し、その効果を口腔内のアセスメンツールであるOral Health Assessment toolと口腔内の湿潤度・細菌数の変化をアウトカムとして調査を行った。その効果を明らかにした。また、継続的に実施することで効果が増強することも明らかになった。また、この方法を複数の病棟で導入し、その実施状況を確認し臨床現場での実施の可能性があることが明確となった。さらに、実施した看護師からのインタビュー調査で口腔ケアの実施に向けた方略と実施することでの有用性、さらには課題を抽出することができた。

現在までの達成度
現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

研究成果について英語論文を作成し国際雑誌に投稿中である。掲載が完了しておらず成果の公表に時間を要しているため、進捗がやや遅れている。

今後の研究の推進方策

研究成果を国際学術誌で公表できるよう研究を進めていく必要がある。

報告書

(3件)
  • 2024 実施状況報告書
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2025

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Oral Health Improvements through Gel-based Oral Care among Bedridden Older Adults2025

    • 著者名/発表者名
      Kumiko Sakai Toshiko Himeno
    • 学会等名
      Triple Burdens of Diseases: Nurse-Led Game Changer to Optimize the Outcomes of Care”(TBD2025)
    • 関連する報告書
      2024 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2025-12-26  

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