| 研究課題/領域番号 |
22K11176
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 山形県立保健医療大学 |
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研究代表者 |
遠藤 和子 山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (80307652)
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| 研究分担者 |
幸 史子 活水女子大学, 看護学部, 教授 (60736130)
相澤 出 東北医科薬科大学, 教養教育センター, 准教授 (40712229)
丹野 克子 山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (00570293)
遠藤 良仁 岩手県立大学, 看護学部, 准教授 (00438087)
冨樫 理恵 山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 助教 (30965299)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 腹膜透析 / 高齢者 / 患者 / 看護 / 介護 / チームビルディング / 地元暮らし / プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
わが国で新規に透析療法を開始する高齢者は増加している。その大多数は病院で3回/週治療する血液透析を選択するが、腹膜透析は自宅で行えるため日常生活を維持しやすいメリットゆえに高齢者に勧める動きもある。一方で、腹膜透析を理由に介護サービスの利用を断られる現状もあり、腹膜透析の認知度と医療と介護の連携には課題がある。そこで、高齢者が腹膜透析を選択しやすい環境をつくるために、基幹病院および医療施設以外に従事する看護職と介護職が協働することで地域の受け皿づくりを促進することが重要と考え、看護―介護チームビルディングを目的とする職員向け教育プログラムを開発する。
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| 研究実績の概要 |
高齢者が腹膜透析を選択しやすい環境を作るために、看護職と介護職の協働による地域の受け皿づくりを促進するチームビルディングプログラムの作成に向けて、２つの研究を進めた。
研究Ⅰでは、透析療法選択時に必要とされる介護情報の内容とタイミングの明確化のために、①基幹病院の医療ソーシャルワーカー２名、医師１名、看護師２名にインタビューを実施した。結果、介護情報の提供は透析療法選択時では遅く、むしろ、基幹病院につなぐ前のかかりつけ医の段階で提供が必要と考えられており、そのために基幹病院が、かかりつけ医とのつながりを強める必要があると語られた。②腹膜透析を導入した患者へのインタビューからは、介護情報を必要としない場合もあれば、訪問看護が利用できると知り決断したケースもあった。一方で、家族が医療職であったから導入できた場合もあり、いずれにしても家族の協力が重要な選択要因であることが分かり、その家族の負担軽減のためにも訪問看護やディケア、レスパイトなどの地域の介護資源とつながる受け入れ態勢があることを患者・家族が知ることは療法選択の際に重要となるとする、我々の予想を裏付けられる語りが聞かれた。③介護職調査では、事業所２か所とケアマネージャー３名にインタビューを行った。分析はこれからであるが、体調が落ち着かない、送迎、手技ミスなどのトラブルへの対処やバックを置く場所がない、などの現実的な意見が聞かれている。。
研究Ⅱでは、医療と介護におけるチームビルディングの成功例計6か所の調査結果から、チームビルディングの要素には、a:介護も看護も責任を負う、b：医師が前面に出ない、c:一緒にみんなで学習する、d：みんなが地元民、e:スタッフが地元の人からの評価を気にする、f：エリアが中学校区で人口１万人以下、がありそうだと見えてきた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究Ⅰのインタビューは、ほぼ終了し、結果のまとめに入っている。研究Ⅱの調査も、追加予定もあるが、結果の分析に入っている。文献検討は論文投稿を予定している。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの研究Ⅰの結果をまとめ、論文作成を目指す。並行して研究Ⅲの看護―介護チームビルディングプログラムの作成に入る。プログラム案は、我々が実施してきた先行研究を叩き材に、今回の研究Ⅰの結果を加味して精錬し、2024年度中に協力施設を募り、実施にこぎつけたい。当初の計画通りに、2024年度に3か所程度の実施・評価を繰り返し、2025年度には専門家会議も経て、プログラムを完成させたい。
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