| 研究課題/領域番号 |
22K11187
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 東都大学 |
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研究代表者 |
田沼 寮子 東都大学, 沼津ヒューマンケア学部, 准教授 (70336494)
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| 研究分担者 |
諏訪免 典子 了徳寺大学, 看護学科, 講師 (20870009)
玉城 紫乃 東都大学, 沼津ヒューマンケア学部, 助教 (90911058)
佐々木 明子 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 教授 (20167430)
森田 久美子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (40334445)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 訪問看護師 / 認知症 / ICT（情報通信技術） / 高齢者ケア / 教育効果 / 看護師教育 / 訪問看護 / 情報通信技術（ICT） |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、訪問看護師の意見をもとに、現状で最も求められている内容を精査し、在宅ケアにおける認知症ケアに関する短い教育動画を複数作成する。研究対象を訪問看護師とし、調査期間中、研究対象者は自由にこの教育動画を視聴し、かつ情報通信技術（Information and Communication Technology: ICT）を利用し、双方向性の情報共有や意見交換を実施する。
これらから、どのような支援が主体的かつ効果的な学びにつながるかを明らかにし、これからの訪問看護師の継続教育や学び方の変化について検討する。
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| 研究実績の概要 |
訪問看護師の継続教育では、効果的にICTを活用した認知症ケアの教育方法の確立が求められている。これまでに示唆された訪問看護師特有の視点から認知症高齢者の支援に必要な知識や経験を共有し、効果的に学ぶシステムの構築が必要である。それらを踏まえ本年度は、訪問看護師の現状を知るための調査および視聴覚教材の作成を実施した。
調査協力の同意が得られた訪問看護師を対象に、業務上のICTの利用状況や認知症ケアの学修に関しての調査を実施した。回答者の年代は40代・50代が中心だった。業務に利用しているICT機器はパソコン・業務専用のスマートフォンが多かった。業務用スマートフォンで業務用LINEグループを作成し、即時性の高い情報共有を行っている訪問看護師の増加が明らかになった。直近3年間の自己学習や自己研鑽等で多かったものは「研修会への参加（対面方式）」、「職場での勉強会・情報交換会への参加（対面方式）」、「インターネット利用による情報収集」等だった。最も役立ったのは「研修会への参加（対面方式）」で、訪問看護師は対面式研修のような直接人と関わる学習に、より効果を感じていることが分かった。また、オンライン研修の受講意欲を高めるためには「講義内容やテーマ」だけでなく「参加手続きが簡単である」や「無料もしくは職場が参加費を負担する」といった要件が影響していることも明らかになった。認知症に関して学びたい内容は「認知症の利用者の思いのケアへの反映方法」「参加者同士の情報交換や交流」等で、「認知症利用者との地域づくり」等の意見もみられた。オンライン研修への要望では「わからないことがその場で質問できる」等が挙げられた。
視聴覚教材の作成にあたっては、認知症看護認定看護師の協力のもと、中核となる素材の撮影に着手することができた。これらの結果をもとに、視聴覚教材作成から介入調査へ進めるための準備や環境を整えた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度は視聴覚教材の作成を主としているが、情報漏洩対策や編集等に予定より多大な時間がかかることとなった。視聴覚教材の作成協力者も複数にわたるため、各機関との調整も必須となっている。
これらのことから、想定外の時間がかかってしまったため、進捗はやや遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究調査の中心となる、訪問看護師へのICTを用いた教育の効果を図るための調査を実施し、分析をして結果をまとめていく。
ICTを用いた教育に関しては、ICT関連領域の協力者の助力を得て、情報の流出がないように留意し進めていく。また、本研究調査機関が終了した後も、継続した継続教育のシステム構築につながるように、各領域の協力者との連携を深めていく予定である。
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