| 研究課題/領域番号 |
22K11195
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 岐阜保健大学 (2023)
岐阜保健大学短期大学部 (2022) |
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研究代表者 |
小池 孝康 岐阜保健大学, リハビリテーション学部, 助教 (10720253)
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| 研究分担者 |
林 久恵 愛知淑徳大学, 健康医療科学部, 教授 (80444404)
鈴木 啓介 岐阜保健大学, リハビリテーション学部, 講師 (50783750)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 下肢血流ケアプログラム / 下肢血流障害 / オンデマンド教材 / 血行再建術後 / 生活動作・姿勢 / 下肢血流障害増悪予防 / コロナ禍 / 重症化予防 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
下肢の血流障害を改善する治療として血行再建術が行われるが、術後の再狭窄を始めとする血流障害再発原因の一つには、下肢の不良姿勢など生活動作に起因するが指摘されている。この問題解決のためには在宅生活における適切な動作、姿勢指導が必要であるが、医療従事者間で血流障害増悪予防に向けた指導の要点が共有されていないことや、コロナ禍における対面診療機会の減少により、下肢血流低下の兆候が見過ごされているという深刻な課題がある。
そこで本研究では、コロナ禍において適切な動作練習や姿勢保持の指導を進めるため、オンデマンド型下肢血流ケアプログラムを提案し、血流障害増悪予防効果とそれに伴う医療経済効果を検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、血行再建術後の下肢血流障害患者に対するオンデマンド教材を用いた適切な生活動作や姿勢保持の指導が、術後の下肢血流低下への予防効果を認めるか検証することである。下肢血行再建術の施行により、下肢血流が改善され疼痛や創傷に対する良好な転帰を迎える一方、術後短期間で下肢血流低下に至ることも少なくない。その原因として、生活動作の反復ストレスや不良姿勢が影響する可能性が指摘されているが、実際の生活動作や不良姿勢が術後の下肢血流低下に及ぼす影響は明確に示されていない。
また、下肢血行再建術後患者に対する適切な術後生活動作や不良姿勢に対する指導は統一されていない現状がある。
これらの課題に対し、本研究では動画を用いたオンデマンド教材の提供による下肢血行再建術後患者の下肢血流低下への予防効果を検証する。
令5年度は、前年度に計画へ追加した動画で提示する生活動作の反復ストレスや不良姿勢がどの程度下肢の血行動態に影響を及ぼすかについて、健常者を対象に検証を行うこととした。膝窩動脈以遠の血行動態に影響を及ぼす可能性がある姿勢および動作を複数選択し、レーザー血流計を用いて皮下組織の微小循環における血流量を安静座位時と比較した。
その結果、安静座位時と比較して立位、正座、あぐら姿勢など複数動作に血流量の低下を認めた。このことから、患者に提供する動画に採用する姿勢・動作を選択し、その姿勢・動作における具体的な低下の程度などの知見を得るに至った。今後、これまで明確でなかった下肢血流に影響を及ぼす姿勢・動作について選別し、下肢血行再建術後の患者に対し、より質の高い動画を提示するための最終調整を行った上で、介入研究を実施する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2023年度の計画に追加した姿勢・動作の変化による下肢血行動態の検証により、下肢血流を抑制する姿勢・動作の選別について具体的な検討を進めることができた。一方で概ね制作が完了していた動画について、上記検証結果をもとに再度内容調整を行う必要性が検討されたことから、2023年度に予定していた介入研究の実施に至っていない。
また、介入研究実施に向け、研究協力者との協議を進めてきたが、研究対象者の選定や介入プロトコルに関する協議に時間を要してしまったため、動画の完成、介入研究の実施が2024年度へ持ち越しとなった。
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| 今後の研究の推進方策 |
姿勢・動作の変化による下肢血行動態の検証についての成果報告を学会発表ならびに論文投稿によって行う。また、2024年6月中に動画を最終調整したうえで、7月中には研究分担者ならびに研究協力者と介入研究におけるプロトコルを決定し、各施設における倫理審査申請を実施する。
2024年10月以降には介入研究を開始する予定で研究活動を推進する。
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