| 研究課題/領域番号 |
22K11238
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 鹿児島大学 |
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研究代表者 |
佐々木 八千代 鹿児島大学, 医歯学域医学系, 教授 (10382243)
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| 研究分担者 |
白井 みどり 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (30275151)
秋山 庸子 大阪大学, 大学院工学研究科, 准教授 (50452470)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2026年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | ICT / 高齢者 / 実態調査 / 教室 / 健康増進 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、高齢者がどのようにICTを活用できるのか、ICT利活用の推進と多様化を図り、ICTを用いた健康支援プログラムを構築するために、①地域在住高齢者の情報通信機器利活用の実態と健康状態との関連を明らかにし、②スマホやタブレットなどを利用していない高齢者を対象にICTの利活用を支援するとともにそのプロセスを明らかにする。③スマホやタブレットを利活用している高齢者を対象に、eスポーツなど多様な内容を取り入れた健康づくりプログラムを作成し、高齢者の健康支援プログラムの効果と高齢者におけるICT利活用の多様化の可能性について検討する。
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| 研究実績の概要 |
地域在住高齢者の情報通信機器利活用の実態と健康状態との関連を明らかにすることを目的とした調査を５年間実施する予定であるが、２年目の調査を２０２４年３月初旬から４月にかけて実施した。２９５人から調査票の返信があり、１７０人が昨年度調査にも参加していた。現在は、未記入部分の確認とデータ入力を行っている。
２０２３年度調査に参加したＩＣＴを利用していない高齢者のうち、ＩＣＴ利用に関心のあるものを対象としたタブレット教室を３人×３クールの計画で２０２４年１月から実施した。対象者は３人を予定していたが、体調不良によるキャンセルがあり１クール目は対象者２人であった。いずれも男性で８回の教室終了後には、タッチパネル操作、文字入力、検索、写真撮影、動画撮影、ラインワークスなどについて、対象者、講師ともに「まあまあできる」あるいは「できる」と回答していた。ミーティング機能については、対象者はできると評価していたが、講師はできないと評価していた。引き続き対象者を増やしていき、タブレット操作における困難感や支援の必要性を確認する必要がある。
２０２３年度のデータを解析したところ、ＩＣＴ利活用には年齢に加えて聞こえや本などの字の見えにくさが関連していた。また、ＩＣＴ利活用者は、主観的認知機能の低下を感じるものや社会的孤立のものが少なかった。ＩＣＴ利活用者に限定した解析では、睡眠時間とＩＣＴ利用時間との関連が検出された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、地域在住高齢者の情報通信機器利活用の実態と健康状態との関連を明らかにすることを目的としており、今年度は、２回目の質問紙調査を実施したが、タブレット教室の準備を並行して行ったため、調査時期が３月になったことで、データ入力が完了していない。
タブレット教室については、今年度に１クール実施予定であったため、３月に１クール目が終了したが、データ分析が進んでいない。
昨年度の調査データについては、公表に向けて準備を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度もスマホやタブレットを利用していない高齢者を対象にICTの利活用を支援し、そのプロセスを明らかにするために、引き続きタブレット教室を継続し、タブレット利用教室前後の高齢者の健康状態等を評価するとともに、教室での困難や支援内容、その後の利活用状況を確認する予定である。
2025年度にはICT利用者に向けて利活用促進を行うことから、2024年度中に研究協力地域の保健センター保健師と対象者の選定や教室の実施方法等について検討を進め、教室の講師、開催場所、プログラムなどの調整および倫理審査委員会に申請する予定で
ある。
また、2023年度に引き続き、質問紙調査も実施する予定であるが、過去2年間の郵送法では20％程度の回収率であるため、調査方法を検討する。
さらに、2022年度および2023年度の研究成果を公表する予定である。
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