| 研究課題/領域番号 |
22K11276
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 同志社女子大学 |
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研究代表者 |
山縣 恵美 同志社女子大学, 看護学部, 准教授 (30570056)
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| 研究分担者 |
渡邊 裕也 びわこ成蹊スポーツ大学, スポーツ学部, 准教授 (70644376)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 高齢者 / 介護予防 / フレイル / ICT / 遠隔支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
コロナ禍で長期化する自粛生活は、高齢者の生活を一層不活発にさせ、フレイルや要介護状態の発生を助長させると危惧されている。このような健康二次被害を防ぐため、新しい生活様式に対応する介護予防支援の検討が急務である。本研究では、地域高齢者を対象としたオンライン体力測定会の有効性と汎用性を明らかにするとともに、ICTを活用した介護予防プログラムを開発し、その効果検証を通して、新たな介護予防支援方法を提案する。
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| 研究実績の概要 |
2020年の新型コロナウイルス感染症流行以降、様々な場面におけるICT活用が急速に広がっている。高齢者の健康づくり、介護予防の分野においても例外ではなく、新たな支援の形としてICTの活用が模索されてきた。新型コロナウイルス感染症が五類感染症へ移行した現在においては、人々の生活はコロナ禍以前に戻りつつあるが、ICTの活用は、幅広い高齢者の介護予防の支援方法の一つとして、その発展が期待されている。本研究の目的は地域高齢者を対象としたオンライン体力測定会の有効性と汎用性を明らかにし、ICTを活用した介護予防支援方法を提案することである。
今年度は、前年度に実施した体力測定会のデータを分析し、地域在住高齢者のインターネット利用状況とフレイルの関連を明らかにした。その結果、対象者のフレイル評価は、ロバスト群が60％、フレイル傾向群（フレイル、プレフレイル）が40％であった。インターネット利用のある者は83％で、使用機器はスマートフォンが最も多く、タブレット型端末、パソコンと続いた。利用する機能・サービスは、LINE、情報検索、電子メールの順であった。一方、インターネット利用のない者の利用していない理由は、必要性を感じない、機器を持っていない、面倒、利用したいがやり方がわからない、であった。インターネット利用の有無とフレイルに有意な関連は認められなかった。以上より、対象者の80％以上がインターネット利用者であり、今後の活用内容の拡大の可能性が期待された。一方、利用のない者では、やり方がわからないため利用に至っていないケースも認められ、そのような意欲のある者に対するインターネット利用に向けたサポートの必要性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初計画していた以上に分析や研究参加者のリクルートに時間を要したため。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症の五類移行後、徐々に地域高齢者の生活状況がコロナ流行時から変化していることがうかがえる。生活状況（生活スタイル）の変化やそれに伴う高齢者のニーズの変化をとらえながら、研究を進めていく必要があると考える。
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