研究課題/領域番号 |
22K11280
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
|
研究機関 | 産業医科大学 |
研究代表者 |
児玉 豊彦 産業医科大学, 産業保健学部, 講師 (10549166)
|
研究分担者 |
長谷川 明弘 東洋英和女学院大学, 人間科学部, 教授 (10387350)
橋本 健志 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (60294229)
|
研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
キーワード | COVID-19 / 新型コロナ / 自殺 / メンタルヘルス / ICT / オンライン / 自殺予防 / パンデミック |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、ICTを活用し、パンデミック状況下に適した自殺予防アプローチを開発することを目的としている。まずパンデミックがメンタルヘルスに与える影響、さらに自殺ハイリスク者への支援活動に与える影響について調査を行う。それらの結果をICTを活用した効果的な自殺予防のアプローチに反映させる。本研究で実施する自殺予防の取り組みは、①オンラインによるマインドフルネスプログラム、②危機対応プランの活用、③オンラインサロンの開催である。これらの介入の効果を、メンタルヘルスの改善、援助希求行動の促進、人とのつながりの構築の視点から検証する。
|
研究実績の概要 |
パンデミック状況下における効果的な自殺対策を検証するために、まずはCOVID-19の流行がメンタルヘルスに与えた影響についていくつか調査を行った。 労働者を対象とした調査では、COVID-19流行時の職場での感染管理の実践と労働者の精神状態との関係を明らかにした。対象者の15.3% が精神的苦痛を示し、これには、休業の指示、営業時間短縮の指示、および症状がある場合の休職の要請が関連していた。 精神科訪問看護ステーションを利用する地域の精神障がい者に対する調査も実施した。訪問看護ステーション管理者374名から回答を得られ、31.4% のステーションが、COVID-19 の蔓延により精神疾患を持つ利用者のメンタルヘルスが悪化したと報告した。8割以上のステーションが感染対策について利用者に説明したが、6割近くのステーションが、利用者が清潔行動を実践するのが難しいと回答した。 また、児童発達支援および放課後等デイサービスを利用している児童の精神状態についても調査を実施した。調査を依頼した事業所の児童発達支援管理責任者259名から回答を得ることができた。COVID-19感染拡大により利用児童の精神状態が不安定となった、また悪化したと答えた事業所は67件で、悪化した症状の内容で最も多かった項目は、「不安が強くなった」で7割以上が回答し、次いで「いらだちやかんしゃくが増えた」、「通所することが難しくなった」であった。 これらの研究の成果のいくつかは学会発表で報告し、学術雑誌に論文が掲載された。 さらに地域で様々な支援活動を行っている支援者にも活動の現状について聞き取りを行った。その結果、SNSやICTの活用、同じ興味を持つ人たちとのネットワーク作りが重要であることが分かった。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
OVID-19の流行がメンタルヘルスに与えた影響について明らかにすることができた。これらの結果をもとにパンデミック状況下における効果的な自殺対策を検証していく予定である。
|
今後の研究の推進方策 |
これまでの研究成果を参考にICTを活用した具体的な自殺対策を構築していく。その後、自殺のハイリスク者を対象とした地域での支援活動を実施する予定である。
|