研究課題/領域番号 |
22K11281
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 福岡看護大学 |
研究代表者 |
松尾 里香 福岡看護大学, 看護学部, 助教 (90455072)
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研究分担者 |
宮園 真美 福岡看護大学, 看護学部, 教授 (10432907)
宮坂 啓子 福岡看護大学, 看護学部, 講師 (40524814)
山中 富 福岡看護大学, 看護学部, 助教 (30818521)
永井 淳 福岡歯科大学, 口腔歯学部, 教授 (70252989)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | ヘルスリテラシー / 口腔ステータス / ICT / 看護介入 / 教育プログラム |
研究開始時の研究の概要 |
口腔健康の悪化は、糖尿病、心疾患、認知症などの全身疾患と関連している。我々は、在宅高齢者を対象として、全身の健康に関する情報リテラシー(ヘルスリテラシー)と口腔に関連した健康関連QOLの調査を実施し、両者に相関関係があることを明らかにした。 そこで本研究では、在宅高齢者のヘルスリテラシー教育プログラムを開発、活用して口腔内の健康状態(口腔ステータス)を向上させる看護介入研究を実施する。その介入サポート器具として、アプリ連動の電動歯ブラシを活用する。 在宅高齢者の効果的なヘルスリテラシー介入プログラムの開発により口腔ステータスが維持され、慢性疾患の重症化予防、健康寿命の延伸への寄与が期待される。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、地域における在宅高齢者の口腔に関連した健康関連QOL(OHRQoL)を高める効果的なHL教育プログラムを作成し、OHRQoLの主観的および客観的評価の両面からその成果を明らかにすることである。研究デザインは、自記式質問紙調査および口腔アセスメントツール等による観察介入研究である。対象は、福岡市内の公民館や老人福祉センター等で開催された高齢者健康教室や活動に定期的に参加している65歳以上から募集し、約65名となるまで、機縁法により増員する予定である。対象者から取得する情報は、(1)性別、年齢、同居家族、最終学歴、経済状況(経済的なゆとり)、歯磨き回数、1年の歯科検診の頻度、喫煙の有無、飲酒の有無、現病歴、要支援および要介護の有無などの基本属性、(2)欧州HL尺度の短縮版(HLS-Q12)、(3)口腔関連QOL(GOHAI)、(4)口腔アセスメントツール(OHAT-J)、(5)唾液検査(Salivary Multi Test; SMT)である。また、介入として、ヘルスリテラシー教育プログラム(健康講座)を受講してもらい、調査当日よりアプリ連動電動歯ブラシを使用し、14日間の歯磨きを実施してもらう予定である。現在、調査開始前のアプリ連動歯ブラシや唾液検査に関する情報収集やテスト準備を行っており、倫理審査申請書を提出している段階である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
調査前に、新型コロナウイルス感染の影響も考慮し、オンラインでの調査や口腔観察、健康講座開催などを企画していたが、本調査は65歳以上の在宅高齢者を対象としており、GoogleフォームやZoomなどを活用した遠隔での調査実施において、携帯電話やパソコン操作に高齢者は不慣れな部分も予測された。また、ICTを活用したアプリ連動電動歯ブラシの設定には、無料アプリと携帯とを連動させる作業に手間がかかり、研究者が対象者の作業を手伝って、精神的負担を軽減する必要があることから、遠隔ではなく、対面での調査が望ましいと考えた。また、口腔内の客観的評価として唾液検査を追加としたが、これは唾液採取後、30分以内に検査を実施する必要があったため、対面方式での調査が必須となった。 しかし、昨年も第7波、第8波の新型コロナウイルス感染拡大が生じていたため、調査実施に至らなかった。
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今後の研究の推進方策 |
本研究は、地域における在宅高齢者の口腔に関連した健康関連QOL(OHRQoL)を高める効果的なHL教育プログラムを作成し、OHRQoLの主観的および客観的評価の両面からその成果を明らかにすることである。倫理的な手続きを完了した後、研究協力施設への同意を得た上で調査参加者を募集し、介入研究を実施する予定である。
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