| 研究課題/領域番号 |
22K11492
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター |
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研究代表者 |
久保田 潤 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, スポーツ科学・研究部, 副主任研究員 (20817134)
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| 研究分担者 |
和久 貴洋 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, スポーツ研究部, 主任研究員 (40242028)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 国際競技大会 / 招致・開催 / ネットワーク / 地域活性化 / レガシー / 社会的効果 / スポーツ政策 / 計量テキスト分析 / 社会ネットワーク分析 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
国際競技大会の招致・開催に関する研究では、国際競技大会の開催がもたらすさまざまな効果や影響が検討されている。しかしながら、国際競技大会の招致立候補から開催都市決定までの実態を明らかにするための学術的検討は十分に行われていない。本研究は、世界の都市の国際競技大会の招致・開催状況の分析、国内の都市の国際競技大会の招致・開催に関する計画や連携構造の分析、国際競技団体の国際競技大会開催都市選定の方向性に関する分析を通じて、国際競技大会の招致・開催状況の全体構造を明らかにするとともに、関係者の連携構造や連携活動の成功・失敗要因を検討することを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
令和5年度（研究2年目）は、2000年から2020年までの間に開催された各種世界選手権大会の開催地の変遷や各国の大会開催状況の特徴を明らかにするため、国際スポーツ統括団体に加盟する国際競技団体が主催した123競技、5,874大会について、大会の年代区分や開催大陸、開催都市等の情報を集約し、2000年から2010年までの間と2011年から2020年までの間の大会数を比較した。2つの期間の間で世界選手権大会の開催割合が増減した地域や国が確認された。また、国別の開催都市数と世界選手権大会開催数の間に強い正の相関関係が両期間で認められたが、開催数の多い国の中には、開催都市数が多い国もあれば少ない国もある等、国によって特徴が異なることが確認された。
また、2023年8月にロッテルダム市で開催された第1回欧州パラ選手権大会を例に、大規模スポーツイベントの開催がもたらす効果の最大化という観点で、行政やスポーツ団体、スポーツマネジメント会社の担当者に対するヒアリング調査を行った。多くの面会者が、オランダのハイパフォーマンススポーツイベントに関する戦略について、公的資金も入ることから、イベントを通じた社会的価値の創出や社会的責任を担うための戦略であると言及した。さまざまな関係者が、各々の狙いのもと利益創出のためのプラットフォームとしてスポーツイベントを活用するという考えのもと、イベント前の準備段階から積極的に参画し、準備の進捗状況のモニタリングを行うとともに、イベントからの学びや失敗からの学び、実践への活用を見据えて情報を共有することが、社会情勢等が変化する中での大規模スポーツイベントの持続可能性という観点から重要になるという考え方が示された。
以上のことは、我が国における今後の国際競技大会の招致・開催に関する戦略立案、また招致・開催に伴う社会的効果の最大化を考える上で重要な知見であると言える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画では、研究2年目から3年目に、国際競技大会担当者を対象にヒアリング調査を行うとしており、オランダの関係者を通じて第1回欧州パラ選手権大会の関係者との面会の機会を調整することができたため、当初の予定よりも早い段階でヒアリング調査を行った。また、研究1年目から国際競技大会と招致・開催都市とのつながりに関する分析を継続的に行い、研究1年目から2年目に実施予定としている地方公共団体を対象にした国際競技大会の招致・開催に関するアンケート調査の分析も進めた。各種情報の整理や分析等の研究活動が進んでいることから、おおむね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和6年度（研究3年目）は、研究1年目及び2年目に実施した研究活動から得られた知見を踏まえながら、論文投稿等による研究発表を進めるとともに、国際競技団体の招致・開催実績のある地方公共団体を対象としたインタビュー調査を実施することとしている。
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