| 研究課題/領域番号 |
22K11521
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 秋田大学 |
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研究代表者 |
伊藤 恵造 秋田大学, 教育文化学部, 准教授 (40451653)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 人口減少社会 / コミュニティ / クラブハウス / 垂水区団地スポーツ協会 / ダウンサイジング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
人口減少社会では、社会のダウンサイジングとそれに対応した“コミュニティ”の創出が求められるが、これまでの地域スポーツ政策論では、スポーツ人口の拡大を目指す「開発の（ための）スポーツ構想」がその基盤にあったため、縮退する社会に適応した“スポーツ・コミュニティ”のあり方が明示できていない。その解決のためには総合型地域スポーツクラブが超高齢社会において活動を継続させていくための具体的道筋を明らかにする必要がある。本研究では総合型地域スポーツクラブと垂水区団地スポーツ協会の事例を取り上げ、両事例の物理的活動空間が地域における「縮退の（ための）スポーツ」の展開に果たしている役割を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、先行事例である垂水区団地スポーツ協会との往還分析を通じて、超高齢社会における総合型地域スポーツクラブ（以下、総合型クラブ）の活動継続のあり方を実証的に明らかにすることである。2023年度は、2022年度に実施予定であった垂水区団地スポーツ協会の実態調査を実施し、代表者（副会長・元会長）を対象とした聞き取りを行なった。また、“クラブハウス”利用に関する聞き取りと参与観察を行なった。さらに、秋田県内の総合型クラブの実態を把握するため、県内6クラブ（県北：3、県央：2、県南：1）および総合型クラブ連絡協議会（県南：1）を対象としたインタビュー調査および参与観察を行った。
垂水区団地スポーツ協会代表者への聞き取りおよび“クラブハウス”利用の参与観察から、スポーツ活動および“クラブハウス”建設の経緯や管理・利用に関する現状と課題を明らかにした。具体的には、結成50周年を契機として活動の方向性が再検討されていることや、団地における“クラブハウス”の位置づけが社会状況に応じて変化してきたことなどを明らかにした。
また、秋田県内の総合型クラブ等への調査から、本研究で活動継続のポイントとして設定した「物理的活動空間」（クラブハウス等）の各クラブにとっての必要性が、クラブの会員数や予算規模により異なることが確認された。総合型クラブの登録・認証制度が開始され、全国協議会に「登録」しているクラブにとってはその必要性が認められるものの、「登録」していない相対的に小規模なクラブにはその必要性は必ずしも認められなかった。研究課題に迫るためには、この総合型クラブの「多様さ」に注意する必要があることが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度予定していた内容に加えて、昨年度実施できなかった垂水区団地スポーツ協会の実態を把握するための代表者への聞き取り調査を実施することができた。また、秋田県内の総合型クラブへの調査も昨年と同様のペースで進めることができており、おおむね順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、秋田県内の総合型クラブの課題を明示し、そのことと登録・認証制度との関連を明らかにする。また、垂水区団地スポーツ協会が主に管理・利用してきた“クラブハウス”の地域における位置づけを明らかにするため、研究資料の収集や参与観察などを実施する。以上から得られた知見を踏まえて、超高齢社会における総合型クラブの活動継続のあり方を探る。
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