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身体動作・運動の調整力発達を促進しうる身体活動推奨年代および実践内容の解明

研究課題

研究課題/領域番号 22K11664
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分59030:体育および身体教育学関連
研究機関法政大学

研究代表者

林 容市  法政大学, 文学部, 准教授 (40400668)

研究分担者 速水 達也  信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (50551123)
村山 敏夫  新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (50568368)
田井 健太郎  群馬大学, 共同教育学部, 准教授 (00454075)
久保田 もか  長崎大学, 教育学部, 准教授 (80744721)
高橋 浩二  長崎大学, 教育学部, 准教授 (20568224)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
キーワード調整力 / 運動習慣 / 体力の発達 / グレーディング能力
研究開始時の研究の概要

身体の局所的・基礎的な動作および身体移動を伴う単純運動それぞ れに関する調整力(グレーディング能力)を対象とし,就学前から青年期までの各年代に おけるスポーツ・運動実践の内容に基づいて横断的に調査・測定を行う。この結果から, 各動作・運動のグレーディング能力発達に貢献しうるスポーツ・運動の種類や質,および グレーディング能力の発達を促す運動実践年代を明らかにする 。

研究実績の概要

2023年度は,身体の発育・発達段階にある児童を対象に,身体動作の調整力に対する実践しているスポーツ・運動の種目や頻度・強度の影響を検討するために,昨年度中に交渉・調整を進めていた小学校において横断的な測定・調査を実施した。具体的には,複数の小学校において,身体動作の調整力が発達し始める閾値の年齢であると想定される8歳から10歳(小学2年生から4年生)を対象に,バスケットボールのドリブル動作を用いた調整力のテストおよび「過去および現在のスポーツ・運動実践」について調査を行った。テストの結果は,実施時に動画を撮影し,評価基準に従って評価することとした。評価基準は,スポーツ実践場面や体育科の授業内活動での優劣を反映したものとするため,体力・体育科教育両専門家で論議した上で新たに作成した。この基準で評価された対象者の調整力と,過去および現在のスポーツ・運動実践の調査結果との関係については,現在解析を進めている。これらの関係性が明らかになれば,身体動作の調整力が大きく発達する年代を明確化でき,さらにその発達に貢献しうるスポーツ・運動の種類や質を明らかにできる可能性がある。これらの結果は,児童期におけるスポーツ・運動実践,さらには学校教育における身体活動のあり方や体育科教育における教材の検討・開発にも有益な知見を提供できると想定している。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

研究期間冒頭の社会的な新型コロナウイルス感染拡大対策による遅れが今年度の進展状況にも影響し,予定通りには研究が進展しているとは判断できない状況にある。2023年度は初年度よりも順調に研究活動が進んだと評価できるが,他方で研究代表者の所属先における業務量が多く,特に勤務先以外での測定や調査の実施に要する時間の確保が困難な状況にも影響を及ぼした。

今後の研究の推進方策

研究課題の最終年度となる2024年度は,前年度に実施した小学生対象の測定や調査の結果を踏まえ,調整力の優劣に関与しうる身体機能についてさらに検討を進める予定である。前年(2023年)度の測定・調査は実施時期が遅くなってしまったため,本報告作成段階では学会発表や論文として公開するには至っていないが,2024年度内に開催される学会での発表や,得られた結果の一部を早期に論文化することは可能であると想定している。また,2020年からのコロナ禍における様々な制限により,当初から研究計画を変更せざるを得なかったものの,2023年度の結果を踏まえて幅広い年代(学年)に対象者を拡大して検討を進める予定である。これらの測定結果を踏まえた検討を進め,本年度終了時において,身体の発育・発達に伴う身体動作の調整力の発達と就学年代ごとの運動実践との関係を明らかにすることを目指す。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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