| 研究課題/領域番号 |
22K11744
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター) |
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研究代表者 |
小見山 麻紀 独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 展開医療研究部, 主任研究員 (10771496)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 禁煙 / 禁煙成功率 / ニコチン依存度 / 抑うつ状態 / 禁煙治療 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
3カ月間の禁煙治療に成功した者の内、約半数が治療終了から9カ月以内に再喫煙に至る。6カ月など長期禁煙治療により禁煙成功率が高まる可能性が海外で報告されている。しかし、わが国では3カ月間(12週間)の治療終了後の具体的な診療指針について、標準手順書に言及されていない。よって、3カ月間(12週間)を超える長期の禁煙治療のエビデンス構築と、日常診療への応用が急務である。そこで本研究では、禁煙を希望して禁煙外来を受診した喫煙者の中で、禁煙成功率が低い（ニコチン依存が高い、または抑うつ傾向が高い）喫煙者を対象に、長期（6カ月:24週間）禁煙治療（カウンセリング＋禁煙補助薬）の有効性を検証する。
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| 研究実績の概要 |
喫煙は疾病や死亡の最大原因であり、禁煙推進は国民の健康と福祉に寄与する最重要課題である。わが国においては、2006年より3カ月間の禁煙治療が保険診療として行われ、禁煙外来が全国的に普及した。しかしながら、ニコチン依存の強い喫煙者、また神経症・潜在的抑うつ状態にある患者は禁煙成功率が低い。さらに3カ月間の治療で禁煙に成功した者の内、4割以上が治療終了から9カ月の間に再喫煙に至っている。6カ月など長期に渡る禁煙治療により禁煙成功率が高まる可能性が海外で報告されている。しかし、わが国においては、禁煙治療の標準手順書において、3カ月間(12週間)で5回のニコチン管理指導終了後の具体的な診療指針については全く言及されていない。よって、3カ月間(12週間)を超える長期の禁煙治療のエビデンス構築と、そのエビデンスに基いた日常診療への応用が急務である。そこで本研究の目的は、禁煙を希望して禁煙外来を受診した喫煙者の中で、禁煙成功率が低い（ニコチン依存が高い、または抑うつ傾向が高い）喫煙者を対象に、バレニクリンによる長期（6カ月:24週間）禁煙治療（カウンセリング＋禁煙補助薬）の有効性を検証することである。
禁煙治療において添付文書ではバレニクリンは6ヶ月の長期処方が認められているが、出荷停止の状況が長く続いている。そこで本研究を推進するため、禁煙を困難にしている因子の検討を行い、特に喫煙開始年齢とニコチン依存との関係について成果を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
禁煙外来にてバレニクリンが出荷停止の状況が長く続いているが、本研究を推進するため、これまで当院の禁煙外来を受診した1382人のデータを解析し、禁煙を困難にしている因子の検討を行った。その結果、 喫煙開始年齢が20歳未満の喫煙者は, 喫煙開始年齢20歳以上の喫煙者よりも, 1日当たりのタバコ本数が多く, ニコチン依存性が高く, 抑うつ状態が多く, 禁煙率も低いことを見出した。さらに詳細な検討を行った結果、4区分に分けた検討で、22歳以上の喫煙開始者は20-21才喫煙開始者より、さらにニコチン依存度が低かった。成人前後の年齢層では1～2歳の違いでも、喫煙開始年齢の高い方がニコチン依存度は低いことが明らかになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続きデータを解析し、禁煙を困難にしている因子の検討を行い、今後、特に強力な禁煙治療が必要な人の同定を行ってゆく。
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