| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は,課題番号18K11064課題名「青少年のライフスタイルと親参加型心身の健康問題の低減プログラムの開発と評価」で実施した,青少年のSPS低減のための親/保護者協力型栄養教育プログラム(SPRAT)の研究成果に基づき,特に食事摂取およびメディア接触状況の改善に重点を置いた教育目標にそってデジタル教材を開発し,日常の教育現場における汎用プログラムの構築とその実践効果の評価に基づきモデル化を行うことである.モデル化にあたっては,今後のコロナウイルス等の感染拡大時における在宅・オンライン授業やICT教育などの教育法にも対応できるよう教材のデジタル化やオンライン・データ集約のシステムを構築し,対象者主体のライフスタイル教育を教員がマネジメントすることを目標としている.
令和4年度前半は,デジタルに対応した汎用プログラムの策定及びデジタル教材・システムの検討であった.汎用プログラム策定については,検討を行ったが,確定までは至らなかった.その主な理由は,モデル化のために対象中学校を広く設定した場合の,教育現場の現状把握が必要であったが,未だ新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けて,中学校とのやり取りが計画通りに進まなかったためである.その中には,プログラムの試行的実施を表明していた中学校(8校)も含まれていた.令和5年5月の新型コロナウイルス感染症の5類移行を受けて,遅れを取り戻すべく教育現場と連携し研究を進める.一方,プログラムに用いる食事・生活習慣・心身の健康問題のアセスメント及び経時的変化を把握するための調査票については,予定通り検討を進めた. また,システム構築を委託する業者について情報収集を行った．専用テキストや各マニュアルのデジタル化とデータ集約のシステム構築は令和5年度に実施する.
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和4年度前半は, 青少年の心身健康問題(SPS)低減のための, デジタルに対応したライフスタイル教育のための汎用プログラムの策定のため, プログラムの試行的実施を表明していた中学校(8校)も含め,宮崎県・熊本県・福岡各県内および大阪市内中学校に打診を行ったが,教育現場の多忙さが増しており,汎用プログラム策定のための情報収集や具体的な取組みに関する検討が進まず,プログラムの確定には至らなかった.プログラムに用いる食事・生活習慣・心身の健康問題のアセスメント及び経時的変化を把握するための調査票については,予定通り検討を進め,プログラム策定までに試行できる段階まで作成した.
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