| 研究課題/領域番号 |
22K12330
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分62040:エンタテインメントおよびゲーム情報学関連
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| 研究機関 | 秋田大学 |
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研究代表者 |
中島 佐和子 秋田大学, 理工学研究科, 講師 (40453542)
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| 研究分担者 |
大河内 直之 東京大学, 先端科学技術研究センター, 特任研究員 (30361679)
水戸部 一孝 秋田大学, 理工学研究科, 教授 (60282159)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 福祉情報工学 / 視覚障害者支援 / 映画・映像 / バリアフリー / 音声ガイド / 音声合成 / 視覚障害 / 映画 / 自然言語処理 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
視覚障害者の映画や映像鑑賞を支援する手法に音声ガイドがある．超高齢化や国内外の法制定を背景に映画や映像のバリアフリー化が急務な中で，機械学習などのAIを用いた自動音声ガイドも提案されてきた．しかし，映画の音声ガイド制作現場では，それら自動化技術は人間が制作する音声ガイドの代替手段としての位置付けに留まり，映画表現の可能性を開く存在としての期待を得ていない．本研究では「音声ガイドの表記ゆれ検出」及び「映画的印象を考慮した音声ガイドの声質調整」により，制作現場での具体的な支援策を検討する．自動生成された音声や台本を通じて映画と音声ガイドの関係性を見直し，映画の音声表現の可能性を広げる準備を整える．
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| 研究実績の概要 |
本年度は，視覚障害者，映画製作者，映画音声ガイド制作者への調査と評価を通じて，研究目的である，「クリエイティブな音声ガイド制作と自動音声ガイド開発の間に繋がりを生み出す」ための具体的な方策を検討した．まず，「音声ガイドの表記ゆれ検出」，「音声ガイドの声質調整」の2点の可能性を議論した．検討の際には，従来のナレーター（肉声）による音声ガイドの制作方法を基準としつつ，音声ガイドへの適用の期待が高い合成音声の特性を重視した．これにより，合成音声を用いた音声ガイド制作の効率化と質の向上を，ユーザーと制作者のすれ違いを起こさずに効果的に取り組める課題を抽出できる．「表記ゆれ検出」については，最初に，プロの音声ガイド制作者によって既存の映画音声ガイド台本に10個程度の表記ゆれを作成し，その台本に対して日本語概念辞書のWordNetや類義語辞書のWeblio，および，自然言語処理モデルBERTを用いて表記ゆれの検出を試みた．結果は，「少女」と「女の子」などの単語レベルでの表記ゆれだけでなく，「畑の横の土の道」と「畑の横の道」など文脈を考慮した表記ゆれ箇所の検出もできたが，分析時間や結果の表示方法などについて課題は多かった．しかし，試作した表記ゆれ検出アプリを用いた音声ガイド制作者へのヒヤリングでは，視覚障害者が混乱を生じやすい音声ガイド文の表記ゆれだけでなく，繰り返し表現や制作者のクセなど，質の高い音声ガイドを制作する上で重要なチェック要素を検出するために活用できる可能性があるとの意見を得た．「声質調整」については，ナレーターの声質は音声ガイドにとって重要である一方で，本研究でターゲットとしている合成の音声ガイドに対しては，人間と同様な声質を必ずしも求めないことが視覚障害者を対象とした調査から確認できた．合成音声で改善すべきは「違和感」であり「自然さ」ではないという重要な視点を得られた．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究当初に計画していた「音声ガイドの表記 ゆれ検出」及び「映画的印象を考慮した音声ガイドの声質調整」の具体的な検討は予定通り実施できた．しかし，調査や評価の過程で課題も得られた．そのため，研究目的に到達できるよう軌道修正を試みながら進めている状況である．
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度に得た成果に基づき，「音声ガイドの表記ゆれ検出」については具体的にどのような機能に落とし込んだ上で実装できるか，評価をどのように実施するか，また，「音声ガイドの声質調整」については，視覚障害者の意見や知覚特性をどのようにフィードバックしていくかを検討する予定である．引き続き，当事者への調査や評価を重視しながら，効果的な支援技術の開発を進める予定である．
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