| 研究課題/領域番号 |
22K12876
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分90130:医用システム関連
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| 研究機関 | 関西医科大学 |
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研究代表者 |
竹花 一哉 関西医科大学, 医学部, 准教授 (70351525)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 医療情報 / 心臓核医学検査 / 検査データの抽出 / SEAMAT / 医用データベース構築 / 疫学調査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
初年度から2年目は多施設の医療情報管理状況に関する現地調査（協力施設）を行い、SSMIX2拡張ストレージから検証に使用するソースデータの抽出等を行う。次に研究代表者施設において、HIS抽出データとSS-MIX2拡張ストレージ抽出データのレコード件数及び内容の比較し、データ種別毎に、HIS抽出データとSS-MIX2拡張ストレージ抽出データの件数を比較する。
その結果より施設間較差の評価を全データの分布・偏差の評価と心臓核医学検査撮像機種による較差の評価を行い、論文発表を行うことを2年目、3年目の目的とする。これらを通じて、SEAMATの臨床応用が心臓核医学検査でも可能であることを明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
疫学研究を多施設共同研究を行う際には、普遍的なデータの抽出法が必要不可欠である。日本循環器学会はこれまでにデータ出力標準フォーマット（SEAMAT）を策定してきた。その中で心臓核医学検査データについて、SEAMATが具現的に使用可能か否かについての評価は未だなされていない。そこで、本研究課題では、SEAMATの医用システムの心臓核医学検査における利活用の可能性を明らかにし、普遍的データベースの構築の可能性を探ることを本研究課題の学術的問いとし、学術的「問い」を明らかにするために、本学を中心に多施設の心臓核医学検査データをSEAMATで抽出し、データの再現性・応用性についての検討を行い、そこから得られる医療情報の検討により循環器疾患の臨床像を創造し、エビデンスの作成が可能か否かを明らかにすることを目的とした。
本研究では本学を含む参加医療機関を受診し、電子カルテにデータが存在する患者を母集団として、電子カルテに存在するカルテ情報、医療情報および医事システムに存在するレセプトデータ、DPCデータを研究対象とし、参加医療機関から得られたSS-MIX2 拡張ストレージのデータ数をカウントしたのち、HIS抽出データとSS-MIX2拡張ストレージ抽出データのレコード件数を比較し、一致率を算出する。そのうえで、画像診断ソフト（PDRファーマ株式会社製 カルディオレポ、日本メジフィジックス株式会社社製 Heart Risk View）を用いて評価した心臓核医学検査指標の抽出を行う。得られたデータを研究代表者施設内に設置された独立したシステム内で管理し、各施設でのデータの抽出時の問題点、HISシステムの違いによる検討をしたのち、施設でのデータ入力の精度・粒度の評価を行う。次に施設間較差の評価を全データの分布・偏差の評価と心臓核医学検査撮像機種による較差の評価を行うことを目的とする。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
初年度は多施設の医療情報管理状況に関する現地調査（協力施設）を行い、SS-MIX2 拡張ストレージ抽出データの作成 SS-MIX2 拡張ストレージから、検証に使用するソースデータの抽出等を行う予定であったが、実際にはCOVID-19感染拡大により、協力施設への訪問・現地調査ができない状況であった。
そこで、この期間を利用して当初予定していた協力施設以外の核医学検査の医療情報管理状況に関するアンケート調査を行い、協力施設の拡大ができないか模索したところ、新たに奈良県立医科大学にご協力を頂けることとなった。
また、すでにご同意をいただいている協力施設における医療情報の管理状況・核医学検査のデータ処理法についての聞き取り調査を行った。協力施設の医療情報の現状を把握することができており、令和5年度以降に予定する現地聞き取り調査・データの転送作業への道筋をつけることはできたと考えられる。
一方、令和５年度以降に行うデータ転送の受け取りのための本学のシステムはすでに構築することができたと考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
COVID-19の感染状況が現在のままであれば、本年５月には５類扱いに変更されるため、現地調査が可能となると考えらえるため、研究計画に基づき現地調査を開始する。社会状況により、研究期間の圧縮を余儀なくされてしまったため、研究代表者のエフォートを増やして本研究に費やす労力を上げて、令和６年度末までには研究を終了させたいと思う。
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