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てんかん部分発作の動画像による自動検知システム

研究課題

研究課題/領域番号 22K12912
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分90150:医療福祉工学関連
研究機関埼玉医科大学

研究代表者

渡邊 さつき  埼玉医科大学, 医学部, 准教授 (30796016)

研究分担者 田中 雄一  大阪大学, 大学院工学研究科, 教授 (10547029)
研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワードてんかん / 発作検知 / 動画像解析 / 部分発作 / 自動検知 / 画像解析
研究開始時の研究の概要

本研究では、動画像によるてんかんの部分発作検知アルゴリズムの開発を目的とする。てんかん発作には様々な種類の発作型がある。てんかん専門医が、学習や経験に基づき、てんかん発作であると判断していた「感覚」を基に、リアルタイムてんかん発作検知アルゴリズムを開発する。動画像による検知は、従来の脳波・心電図・筋電図などによる発作検知と比べ、非侵襲性・非接触性であることが特徴で、患者の負担なく長時間のモニタリングが可能である。てんかん発作に関して、より多くの種類を、より早い段階で自動検知し、医師の診療支援や発作時早期介入を図るシステムの実現を目指す。

研究実績の概要

本研究は、動画像によるてんかん発作の自動検知に向けて、発作検知アルゴリズムを開発することが目的である。てんかん発作は、突然おこり予測が難しいという特徴があり、発作時の外傷や、睡眠中など目撃者がいない際の症状観察や発作時対応が、しばしば問題になる。発作を早い段階で検知することが出来れば、発作時の早期介入や、発作型の診断や治療に関する診療支援が可能になる。精度の高いアルゴリズムが開発できれば、発作検知アルゴリズムを搭載した小型の発作検知装置を開発し、将来的には実用化を目指したいと考えている。
令和5年度は、昨年度に引き続き、入院患者から得られた長時間ビデオ脳波検査のデータから、測定データの解析をてんかん専門医が行った。具体的には、得られた検査データから、発作時脳波パターン、発作時脳波の起始部の同定、発作間欠期脳波異常の同定、発作症状の分析と分類、発作開始時間および発作持続時間の同定を行った。更に、てんかん専門医の経験と観察を基に、頭部回旋発作のアルゴリズムの作成を大阪大学の共同研究者が行った。作成したアルゴリズムについては、感度(見落としの少なさ)および特異度(誤検出の少なさ)の検証をし、アルゴリズムをブラッシュアップする作業を次年度に行うことを予定している。
今年度は、The American Epilepsy Society Annual Meeting 2023にて動画像による発作検知について演題発表を行った、また、原著論文を英文誌に投稿し、現在査読中である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

昨年度にアルゴリズム作成の対象となる発作症状を呈した症例が十分に集まらず、データ収集を今年度も引き続き行ったため、全体としてやや遅れが生じた。

今後の研究の推進方策

データの収集を継続しつつ、作成したアルゴリズムの精度検証を進めていく。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2022

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Detection of Tonic-Clonic Seizures by Video Analyses2023

    • 著者名/発表者名
      Satsuki Watanabe, Yuichi Tanaka, Yoshiko Murata, Koji Matsuo
    • 学会等名
      The American Epilepsy Society Annual Meeting 2023
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 動画像からの強直間代発作の検出2022

    • 著者名/発表者名
      田中雄一、渡邊さつき
    • 学会等名
      第55回日本てんかん学会学術集会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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