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瀬戸内地域の海岸における海洋プラスチックの集積特性に対する地理学研究

研究課題

研究課題/領域番号 22K13248
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分04010:地理学関連
研究機関奈良大学

研究代表者

芝田 篤紀  奈良大学, 文学部, 講師 (60893609)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード海ごみ / 海岸漂着物 / 微地形 / LiDAR / 海ゴミ / 海洋プラスチック / 瀬戸内海 / 海岸 / 地理学
研究開始時の研究の概要

現在、人類にとって最も重要かつ喫緊の問題の一つに、海洋プラスチック問題がある。
本研究の目的は、陸域から海域へ流出するプラごみの地理的特徴と、流出・再流出の過程である海岸におけるプラごみの漂着・集積のミクロな空間特性について、地形と植生に着目して明らかにすることである。
地理学研究によってプラごみをめぐる地域の総体を明らかにし、また陸域におけるプラごみの挙動を解明することを目指す。本研究の成果によって、海洋プラスチック削減に対する具体的かつ効果的な対策の提案が期待される。

研究実績の概要

当該年度はこれまでの調査結果を踏まえて、海ごみ(特にプラごみ)が漂着・集積する空間特性について、淡路島を重点的対象として現地調査を実施した。淡路島の中でも、砂浜・礫浜のタイプや粒径、人工物の有無などによって、海ごみが漂着・集積する状況は様々であり、今後の研究に向けて大きな進捗が見られる有益な調査となった。
当該年度の最後には、「海岸微地形と漂着物の調査におけるiPad-LiDARの有効性に関する一検討」という論文を発表した。現地調査の手法として取り入れるハードルが低いと考えられるiPadを使用して、海岸微地形の測量におけるLiDARの特性と有効性を明らかにすることを目的とするものである。また、海岸漂着物を含めた調査における有効性についても合わせて検討した。結果として、数分間で数十万ポイントの高さデータが取得でき、具体的な誤差までは検証できていないものの、砂浜・礫浜ともにmm単位の高さデータを得られることが確認された。それらはまた、砂浜・礫浜の粒径に関わらず、安定して非常に密度の高いものであった。考察としては、他の高さデータ(公開されているDEMやDSM)と比べると測量範囲の狭さが短所であるが、海岸漂着物を検出できるレベルで微細な高低差を把握できること、また、調査にiPad-LiDARを取り入れることによるいくつかの具体的な有効性が検討された。
今後も研究計画と調査結果、進捗を鑑み調査を進め、海岸微地形や海浜植生と海ごみの関係、またそれら相互作用的な関係についても調査を進展させていく予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究計画通り、現地調査を実施できたことに加え、今後の研究に関わる成果をまとめられたため。

今後の研究の推進方策

引き続き海岸漂着物(特にプラごみ)の分布と特徴について、海岸微地形や海浜植生との関係から明らかにし、今後はそれらの相互作用的な関係についても調査を進め、本研究課題を推進していく。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2024 2023

すべて 雑誌論文 (2件) (うちオープンアクセス 2件)

  • [雑誌論文] 海岸微地形と漂着物の調査におけるiPad-LiDARの有効性に関する一検討2024

    • 著者名/発表者名
      芝田篤紀
    • 雑誌名

      奈良大地理

      巻: 第30号 ページ: 60-76

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] UAV画像を用いた海岸漂着物と微地形の関係における一考察2023

    • 著者名/発表者名
      芝田篤紀
    • 雑誌名

      奈良大地理

      巻: 第29号 ページ: 57-70

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • オープンアクセス

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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