| 研究課題/領域番号 |
22K13530
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
鈴木 美奈子 順天堂大学, 国際教養学部, 准教授 (90424259)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | Well-being / 健康経営 / 健康行動 / ヘルスリテラシー / 健康観 / 主観的健康感 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、新たな生活・労働様式の中で従業員のWell-beingを高める要因や行動について明らかにすることを目的とした。
①企業の特色や健康経営、CSR等での健康づくり活動の現状分析、②アンケート調査による、従業員のWell-beingへ影響を与える健康行動や環境要因の解明、③従業員のWell-being向上のための要因の解明と健康経営の検討の3つの視点から、Well-beingの向上と関連が示されている主観的幸福感および健康感とそれを育む創造的健康行動に着目し、ストレスや社会環境との関連を検証していく。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、新たな生活・労働様式の中で従業員のWell-beingを高める要因や行動について明らかにすることが目的である。2023年度は、健康経営の現状とともに、新型コロナウイルス感染症が5類へ引き下げになった現状を受け、従業員の働き方や、社内での変化等について企業の健康経営担当者や、産業医、産業保健師などのヒアリングから情報収集を行った。
その結果、昨年度に比べ対面での活動が可能になったものの、リモートワークも活かしながら働く場づくりを展開している企業や事業所が多くみられた。特に会議・ミーティング等は対面ではなく、リモートが主流になっている傾向も見受けられ、移動することが不要になることで様々な場所での会が可能になると共に、時間の有効活用ができていると感じるなど、負担感の軽減につながっていることが示唆された。また、複数人での昼食や会食の機会が増えることで、交流の機会も増加傾向にあり、職場での課題解決や不安低減など、コミュニケーション増加によるwell-being向上への関与が確認できた。
同様に健康支援の体制についても、カウンセリングや保健指導等が対面・遠隔と選択することができたり、従業員の状況によってサポート体制を変化することが可能になるなど幅の広がりが見受けられた。また、従業員のヘルスリテラシーの向上に向けたアプローチは増加傾向にあるが、well-beingとの関連はより分析が必要である。
一方で、運動の実施や歩数増加等の身体活動量の増加については、実際に以前よりも活動量が多くなっていると実感している従業員は業種に偏る傾向が見受けられ、身体活動からwell-being向上を促すようなアプローチの実践は難しい現状を確認した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度に実施したヒアリングの機会や情報収集の機会が少なく、今後の研究における分析や考察のためには、もう少し継続した質的研究活動が必要であるとの判断から、2023年度も引き続きヒアリングや文献考証を実施した。
2023年度の第1次調査実施ができず、研究報告が今年度に持ち越している現状もあり、全体的に研究としては少し遅れている状況ではあるが、新型コロナウイルス感染症が5類へ引き下げになったことによる、現場の変化も確認できたため、そのような現状も考慮し、今年度は質問項目の再検討とともに、調査実施に向けて準備を進める予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度より実際の調査に向け、調査対象となる企業との調整を進めていく予定である。
前述の通り、「アフターコロナ」への移行に伴う健康経営の実態や健康づくり活動の現状分析の継続をするとともに、調査対象となる企業の業種選択や、調査時期、webアンケートの実施体制等について検討していく。
また、従業員の視点からもコロナ過と、現在の働き方の変化と共に、それに伴うwell-beingの変化についての調査実施に向け準備を進める予定である。
2023年度のヒアリング等から“心理的安全性”への注目が高まっており、調査項目への反映も検討していく予定である。
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