COIL（オンライン国際協働学習）に着目した教師教育研究～学校の壁を越えて～

研究課題

研究課題/領域番号	22K13753
研究種目	若手研究
配分区分	基金
審査区分	小区分09070:教育工学関連
研究機関	上越教育大学
研究代表者	藤谷元子上越教育大学, 国際交流推進センター, 准教授 (20772065)
研究期間 (年度)	2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円) 2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円) 2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円) 2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード	COIL(オンライン協働学習) / 遠隔教育 / 教員研修 / カリキュラム開発 / 教師教育 / COIL（オンライン国際協働学習）
研究開始時の研究の概要	研究代表者の日本の高等教育機関での指導実践成果等も踏まえ、本研究は、COIL(オンライン国際協働学習)の教師教育版といえる学習活動の実施を目標とした学習活動カリキュラム設計を研究目的とする。学校におけるICTを活用した学習場面のうち、協働学習の例として「学校の壁を越えた学習」（遠隔地や海外の学校等との交流授業）が考えられる。しかし、教職課程履修学生が自らの将来の教育実践を見越して実践経験を積む機会は、全国的に乏しい。教職課程履修学生・現職教員等の参加を想定した教師教育版COILのモデル開発を通じ、学校でのICT活用を伴った学習場面のうち、協働学習の実践力を育む教師教育のあり方をより明確にする。
研究実績の概要	本研究では、学校におけるICTを活用した協働学習のための教師教育のあり方をふまえた教師教育版COIL（Collaborative Online International Learning: オンライン国際協働学習）の開発を昨年度に引き続き、進めてきた。本研究は、COILの教師教育版としての学習活動の実施を目標としたカリキュラム設計を目指しているが、2年目となる令和5年度は、教師教育版COILの実施に関する準備として、昨年度に続き、高等教育において実施されているCOILに関するカリキュラムおよび教材、関係資料等の収集と分析を行った。また、令和5年度前半に、研究代表者の所属大学の施設において、ワークショップ型教員研修の開発のための第一回試行会の設定をし、実施した。国内においては、わずかではあるが、特定の教科において、教育・教員養成分野でのCOILが実施されている可能性が判明したので、今後、そこで行われている学習内容がCOILのカリキュラムとしてどの程度適切であるか、特定の教科以外への応用が可能であるかどうかの調査・分析を進める予定である。また、ワークショップ型教員研修の開発のための第一回試行会の実施に関しては、受講者の参集状況、会場のICT環境および受講者のICT運用の実態が、想定していた状態からかなり乖離があり、検討の必要性が明らかになった。以上の点を踏まえつつ、令和6年度に向けて、引き続き、ワークショップ型教員研修の試行会の準備を行った。受講者は、教員養成大学に在籍している学生および研究代表者の所属大学の所在県の現職教員をはじめとした初等中等教育の現職教員などを想定している。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由 2年目である令和5年度は、COILのカリキュラムに関する資料等の収集や分析はある程度進み、その結果をふまえて、ワークショップ型教員研修の試行会の実施に至った。一方、学術的検討対象として参照可能な先行実践例は特定の教科がほとんどであり、教師教育全般を見通した実践例が限られているのが現状である。また、受講者の参集状況、研修会場のICT環境および受講者のICT運用の実態も想定したものと異なっていた。以上から、これまで想定していたカリキュラムではなく、新たなカリキュラムの開発が必要となった。また、外国への取材活動に関しては、想定外の外国為替相場の変動のため、実施の是非も含め、取材先の精選・再検討が必要となった。
今後の研究の推進方策	引き続き、COILについて、カリキュラムおよび教材等資料収集を進め、適宜取材活動を行いながら、ワークショップ型教員研修試行会を複数回実施する。試行会での課題を明らかにし、その上で、より改善されたワークショップ型教員研修の実践とその効果を明らかにすることを目指す。また、学会・論文誌・国際会議等の場で、これまでの研究成果の発表を行い、今後の研究に関する議論を行う予定である。