| 研究課題/領域番号 |
22K13779
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
上田 和孝 新潟大学, 自然科学系, 准教授 (30912563)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 産学連携 / 国際PBL / ポートフォリオ / リカレント教育 / グローバル・エンジニアリング・コンピテンシー / 国際オンライン協働学習 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では，
1）学生のグローバル・エンジニアリング・コンピテンシー（以下「GEC」という）育成を支援・評価できるポートフォリオを導入し，その有効性を明らかにする。
2）産学連携での多国籍・多分野の課題解決型学習（以下「国際PBL」という）に関する企業のニーズや効果を把握し，社員教育での当該ポートフォリオの活用可能性について考察する。
3）学生及び社員のGEC向上効果に関して，現場型及びオンライン型の産学連携国際PBLを比較分析することで，ブレンド型プログラムの在り方について考察する。
4）Web調査を実施し，GEC育成の観点でポートフォリオを活用した産学連携国際PBLの普及可能性について考察する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は，産学連携国際PBLにより，学生・社員の能力育成を支援・評価できるポートフォリオの開発を目的とする．本年度の研究実績は次のとおりである．
1) 対面・オンラインのブレンド型産学連携国際PBLの2022年受入企業計5社を対象にインタビューを実施した．その結果，社員のGEC向上に寄与した要因は，グローバルな議論ができる取組課題の設定，異なる文化背景を持つ留学生との対話機会が挙げられ，また勤続年数の短い社員の参加や対面での活動機会の提供が効果向上につながることが把握できた．前年度に提案した週報フォーマット形式によるポートフォリオ活用に関しては，若手社員育成における有用性は確認できたが，一方で，慣れない対応による若手社員の負担増や，教育プログラムとしての質の維持といった課題も示唆された．
2) 2022年はコロナ禍の影響で対面の産学連携国際PBLは実施できず，当初計画の現場型及びオンライン型の比較分析は出来なかったが，上述のようにブレンド型産学連携国際PBLの受入企業に対するインタビューにより，対面での活動機会の有効性を確認できた．
3)参加学生の事前・事後のコンピテンシーチェックを実施した結果，2022年のブレンド型産学連携国際PBLにおいても，前年度と同様，ＧECに関連する項目の自己評価スコアの向上が確認できた．
4) 2024年2月にカンボジアを訪問し，日系企業やJETRO，JICAといった国際機関にインタビューを実施した．前年度のタイ及びベトナムでの調査結果も統合すると，概して，海外の場合は，産学連携国際PBLにおいて学生支援・学生指導に対応可能な能力を有する社員が少ないこと，また平常業務でもGECを活用することから，結果としてGEC育成につながる可能性が低いことを把握した．
5) 日本工学教育協会第71回年次大会・研究講演会及び同国際セッションにおいて研究成果を発表した.
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画調書において述べられている2年目の「産学連携国際PBLの社員教育ニーズ・効果把握及びブレンド型プログラムに関する提案」に関する計画内容は，上記５．に記載したよう，新型コロナウイルス禍の影響により，調査対象に当初計画で想定していた対面型の産学連携国際PBLの受入企業が含まれなかったものの，対面・オンラインのブレンド型産学連携国際PBLの受入企業を対象に，対面活動の有効性などを尋ねるインタビューを盛り込むことで，当初計画の研究目的を概ね果たすことができた．
また，本研究の結果を日本工学教育協会第71回年次大会・研究講演会及び同国際セッション等にて発表できていることからも，本研究の進捗は，概ね順調に進んでいると考えられる．
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| 今後の研究の推進方策 |
日本国内で海外展開を行う企業で働く日本人技術者及び在留外国人技術者を対象に，Webアンケートを実施する．標本サイズは，誤差5%，信頼度95％，母比率50％を満たすよう，それぞれ400人を想定する．調査内容は，業務におけるGECの必要性や，理工系学生のGEC修得の要否，GEC修得や人材育成におけるポートフォリオシートの有用性，GEC修得のための産学連携国際PBLの参加意向等である．アンケート結果は統計的に集計分析する．分析結果を踏まえ，産学連携国際PBLによる社員のGEC育成効果や普及可能性について考察するとともに，アンケートで把握された課題を踏まえ，ポートフォリオシートの改善について提案する．また，前年度と同様，本研究を通じて得られた知見を取りまとめ，関連する国内の学会あるいは国際会議での発表を行う．
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