| 研究課題/領域番号 |
22K13784
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
堀 周太郎 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 講師 (20528559)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 手術計画立案実習 / 問題解決型学習 / PBL / 医学部生 / 臨床実習 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
医学部生が外科学の知識を応用した意思決定を行えることを目標として、我々は「問題解決型学習（Project Based Learning; PBL）としての手術計画立案実習」を考案し、教育効果を前方視的に検証してきた。コロナ禍に伴う社会情勢の変化にも柔軟に対応可能な改訂を加えた「新・問題解決型実習（PBL）による手術計画立案実習」の有用性を前向きに検証し、本教育方略の良好なエビデンス形成を試みる。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は仮想空間上に作成した模擬患者の臨床データセットを用いて医学生に手術計画を実際に作成させ、術前評価の重要性を体感する解決型実習（Project besed learning；PrjBL)の有効性を実証することである。
本教育方略はコロナ禍においても安定して教育方略を実施するため、模擬患者のデータを仮想空間上に構築し、学生はパンデミック下で登校困難となった場合でも自宅からインターネットに接続することで実習に参加できることが特徴であった。
模擬患者データはすでに10パターンが用意されており、うち6パターンが実際の臨床実習に供され、使用可能であることを確認している。
また、本教育方略のコンセプトは日本外科学会にて発表し、同学会の機関紙にも2回掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
一方で本教育方略そのもの、および有効性の検証に当たっていくつか大きな問題点が表出している。
まず、コロナ禍の終息に伴い、あえてバーチャル空間上で本実習を行うことの意義が薄らいでいる。さらにはバーチャル空間上で術前評価の実習を行うことで学生が臨床現場に参加する機会が減り、ただでさえコロナ禍における実地臨床実習を奪いかねない。
次に、本研究を行うなかで、学生には新規教育方略による介入を行うことから、臨床研究と同様に「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針（ヒト倫理指針）」に従った研究計画の作成、倫理委員会による内容の検証と実施許可を得る必要性を指摘された。
後者については研究が患者を対象としておらず、被験者（学生）が教育方略の受講・不受講に伴い不利益を被ることが明らかでなないことから、研究そのものが「ヒト倫理指針」の対象外であるとの意見もある。が、解釈が分かれる以上、ヒト倫理指針に基づいた研究計画書の作成を行うことが妥当であり、この計画書作成・承認作業を行うために現時点で研究計画の実施に至っていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究において有効性を検証する教育方略「解決型実習（PrjBL）による手術計画立案実習」は、本来臨床の実症例を用いて学生が手術計画を立案するものであり、コロナ禍に伴い実施形式をオンライン形式に改めた経緯がある。
ゆえに本教育方略の効果を検証するうえで実症例あるいは模擬症例のいずれを用いるかは重要な問題ではない。よって現在のアフターコロナ社会において学生の臨床現場での実習がよりスムーズに進むよう、実症例を用いた教育方略の教育効果を検証する方針で対応をすすめている。
そのうえで現在の教育方略を内容に盛り込んだ研究計画書を作成する。
これらを経たうえで研究計画を実施するには少なく見積もってあと半年程度かかると予想され、ゆえに研究計画の修了は2025年度内を見込んでいる。
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