児童強迫症に対する認知行動療法の、強迫症状と社会適応に関する長期的有効性の検証

• 研究課題/領域番号: 22K13850
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分10030:臨床心理学関連
• 研究機関: 千葉大学
• 研究代表者: 久能 勝 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任助教 (20802573)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円); 2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
• キーワード: 強迫症 / 認知行動療法 / 長期予後 / 不登校 / ひきこもり / 児童 / 予後

研究開始時の研究の概要

千葉大学ではこれまで、10～17歳の強迫症患者に対して認知行動療法による治療を行ってきた。これまでにCBTを終結している患者は、2021年8月時点で44名であり、今後も増えていく予定である。これらの患者は平成26年から令和3年にかけて順次治療を終結している。本研究ではこれらの患者を対象に、電話またはテレビ電話を用いて、強迫症状の診断の有無、強迫症状の重症度、不登校や引きこもり、進学や就労状況などの社会適応に関する情報の聞き取りを行う。社会適応に関する情報はQuality of life（QOL）に関する尺度を用い、参考にしながら、実際の登校、就労の状況を本人及び保護者から聞き取りを行う。

研究実績の概要

本研究の目的は、児童・思春期強迫症への認知行動療法の長期的な有効性を検証することである。本邦での児童・思春期の強迫症に対する認知行動療法の効果と長期的な経過の報告はこれまでなく、強迫症への認知行動療法の、長期的な再発率や寛解率を明らかにすることは意義があると考える。また本研究では、不登校や引きこもり、進学や就労の状況を同時に調査することで、認知行動療法を受けることによる社会適応の状況の変化を明らかにしていく。近年、不登校や引きこもりの増加が報告されており、その背景となる強迫症、および自閉スペクトラム症を併存する強迫症に認知行動療法を行うことで、強迫症状の長期的な予後に加え、不登校や引きこもりの有無、進学や就労といった社会適応の状況も調査していくことは、重要な課題であると考える。また本研究の結果を基に、社会適応の改善に寄与するような支援の連携も視野に入れた認知行動療法のプログラムの開発を目的としている。
令和5年度には、研究計画書を作成し、千葉大学医学部附属病院臨床研究倫理審査委員会にて研究計画の承認を受けた。そして、承認日の1年前までに千葉大学にて認知行動療法を終結していた児童・思春期強迫症患者に対して、メール、電話、郵送により研究参加のためのリクルートを行った。その結果、令和5年度中に12名から研究参加のための同意を取得し、そのうち9名に対して、強迫症と併存症の診断を確認するための診断面接、半構造化面接による強迫症重症度評価、質問紙、社会生活のアンケートの実施を終了した。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

令和4年の研究初年度に、申請者の他の研究課題がコロナによるリクルートの遅れから遅延が生じていたことで本研究の進展が遅れていたため、研究計画の倫理審査委員会による承認と研究開始が令和5年度となった。

今後の研究の推進方策

令和5年度中に研究参加の同意を取得した被験者で、強迫症と併存症の診断を確認するための診断面接、半構造化面接による強迫症重症度評価、質問紙、社会生活のアンケートが未実施の者3名に対する面接を予定している。また、同意取得面接のための日程調整中の者、連絡がまだついていないため引き続き連絡を継続している者がおり、それらの研究未参加の候補者に対するアプローチを継続していく予定である。また、まだ認知行動療法を実施中の患者に対しては、終結し1年経過した後に、リクルートを行っていく予定である。