| 研究課題/領域番号 |
22K14401
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分23030:建築計画および都市計画関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 |
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研究代表者 |
土井 脩史 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 講師 (70779082)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 住宅計画 / ABW / 中間領域 / ワーク・エンゲイジメント / 在宅勤務 / コワーキングスペース / ワーケーション / 庭 / 設計実験 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
ABW（Activity Based Working）とは、仕事内容に応じて場所や時間を自由に選択できる働き方である。
本研究では、住宅・地域の中間領域に着目してABWに対応した居住空間の実現に向けた検討を行う。中間領域を有する居住空間では、居住者が居場所選択や環境調整を自在に行うことができるため、ABWとの親和性が高いと考えた。
中間領域の利用実態の把握、及び、知的生産性の分析を通じて、ABWへの対応という視点から見た中間領域の役割を明らかにする。さらに、中間領域において知的生産性の向上に寄与する計画技術を検討し、被験者実験を通じてその有効性を検証する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、ABWへの対応という視点から、居住空間における中間領域の役割とその計画技術について明らかにした。
住宅の中間領域に関しては、当該領域を積極的に活用している在宅勤務者ほどワーク・エンゲイジメントが高く、中間領域が「リチャージ」の役割を果たしていることを示した。中間領域の計画にあたっては在宅勤務場所と外部空間との繋がりに配慮することの重要性が示唆された。
地域の中間領域に関しては、自宅とオフィスの中間的な場所として働く場所の選択肢を広げる役割を果たしていた。建築計画にあたっては自宅からの利便性、空間計画では多様な活動を可能とする空間構成が重要であると示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
第1の意義は、外部と内部のつながりを重視した開放的な住宅計画の有効性を、在宅勤務というワークスタイルとの関係から明らかにした点である。2025年4月より住宅の省エネ基準適合が義務化される中で、住宅の閉鎖化が進むことが懸念されるが、本研究は開放型住宅計画の必要性を示した点に意義があると考える。
第2の意義は、地域レベルにおける中間領域、すなわち地域内ワークスペースの重要性を示した点である。住宅かオフィスかという二項対立ではなく、多様なワークスペースの存在がワーク・エンゲージメントを高め、知的生産性の向上にも寄与する可能性を示唆した点に意義がある。
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