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多能性幹細胞由来赤血球輸血製剤産生を目指した物理機械刺激による新規脱核機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 22K14545
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分27040:バイオ機能応用およびバイオプロセス工学関連
研究機関京都大学

研究代表者

杠 明憲  京都大学, iPS細胞研究所, 特定研究員 (10939276)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード赤血球輸血 / 再生医療 / 大量製造 / 多能性幹細胞 / 物理機械刺激
研究開始時の研究の概要

再生医療としての赤血球輸血製剤を多能性幹細胞より作成するためには、赤血球前駆細胞の最終成熟における脱核現象の生体外再現が必須である。多能性幹細胞より作成した不死化赤芽球株に対して撹拌振盪による物理機械刺激の影響を解析し、脱核現象への影響を検討する。また細胞培養条件の改良によって脱核効率の向上をはかる。再現された脱核現象に対して各種解析を行うことで新たな寄与候補因子を明らかにし、成熟赤血球の安定的な大量製造へ結びつける。

研究実績の概要

昨年度に引き続き、赤芽球細胞形態異常を基準に培地改良を行なった。従来のMay-Giemsa染色による光学顕微鏡的観察に加え、透過電子顕微鏡による細胞オルガネラの観察を行なったところ、維持期不死化赤芽球株においてミトコンドリア形態異常が観察された。さらに分化後においてはオートファゴソームの多発発生があり、分化前維持期のみならず分化後の栄養条件の検討も必要と判断し継続して探索を行なった。結果としてミトコンドリア機能の向上を達成し、分化後の脱核率を改善させた。同条件に対して一細胞mRNA網羅解析 も実施し、現在結果を解析中である。
また昨年度に開始していた不死化赤芽球株のマウス輸注によるin vivo脱核誘導再現実験について、輸注後不死化赤芽球株が集積した肺からソーティングによって脱核中の細胞を採取した。必要な実験試行回数を確保できたため、in vitro培養条件と比較したmRNA網羅解析 を行った。解析結果からは赤血球最終分化においてGM-CSFなど数種のサイトカインの有用性が示唆された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

不死化赤芽球株における光学顕微鏡レベルでの形態異常は2022年度中に観察完了していたが、透過電子顕微鏡レベルにおいてミトコンドリア形態異常を新たに認めたため、2023年度はミトコンドリア代謝にフォーカスした培地改良を行なった。赤芽球分化においては増殖期を模倣した不死化赤芽球株「増殖期」と赤血球への分化過程を模倣した「分化期」で必要培養環境が異なることを既に見出しており、検討すべき膨大な条件に対して確実に実験を繰り返したため当初予定よりも進捗がやや遅れている。結果として、細胞形態異常については分化後 正染性赤芽球段階までは正常に推移することがわかった。これにより、脱核前段階である正染性赤芽球を対象とした検討評価が可能になったため、本結果を利用して脱核現象を規定するファクターXの探索を続行していく。

今後の研究の推進方策

2023年度に行なった不死化赤芽球株の培養環境改良に伴い、脱核前赤芽球段階までの安定的な分化が可能となった。この脱核前赤芽球を利用して脱核現象の検証を進める。一細胞mRNA網羅解析から同条件の遺伝子発現プロファイルを入手しており、解析中である。またin vivo脱核誘導再現実験とそれに付随するmRNA網羅解析によって、現在の実験系に適用すべき生体内脱核条件についても候補がいくつかあがっており、2024年度にはこれらの因子についても検討を行う。最終的には物理機械刺激による脱核機構と組み合わせ、安定した多能性幹細胞由来赤血球産生システムを構築し、その解析によって生体内脱核機構の解明につなげていく。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 高マグネシウム環境によって培養不死化赤芽球のβグロビン含有量は増加する2023

    • 著者名/発表者名
      杠 明憲
    • 学会等名
      第22回日本再生医療学会総会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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