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リチウムイオン電池次世代正極での導電助剤炭素材料の劣化機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 22K14768
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分36020:エネルギー関連化学
研究機関兵庫県立大学

研究代表者

稲本 純一  兵庫県立大学, 工学研究科, 助教 (20816087)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワードリチウムイオン電池 / リチウム過剰型正極材料 / 導電助剤炭素材料 / 劣化機構 / 表面分析 / 第一原理計算 / 活性化エネルギー / 界面イオン移動 / 炭素材料 / 正極 / 長寿命化
研究開始時の研究の概要

本研究では次世代リチウムイオン電池の長寿命化を達成するため、その正極合剤電極に導電助剤として用いられる炭素材料の劣化メカニズムの詳細な解析を行う。炭素材料表面で想定される劣化メカニズムとしては、高電位での電気化学的酸化や活物質から放出される一重項酸素による化学的酸化が想定されることから、炭素基板上に正極活物質を蒸着したモデル電極で炭素材料の酸化劣化を調べる。炭素材料内部で想定される劣化メカニズムとしてはアニオン挿入による構造破壊であり、様々な異なるパラメータを有する炭素材料を用いてそのアニオン挿入反応に影響を与えるパラメータを抽出し、その劣化抑制を目指す。

研究実績の概要

次世代リチウムイオン電池用の高エネルギー密度正極活物質としてハイニッケル系材料やリチウム過剰型材料が期待されている。これらの作動電位は従来材料より高いため電極全体の性能低下に繋がる導電助剤炭素材料の劣化が起こりやすい。炭素材料の表面では高電位での電気化学的酸化とこれらの活物質から放出される一重項酸素による化学的酸化が、内部では電解質アニオンの挿入による構造劣化が起こると考えられる。しかし、特に一重項酸素による炭素材料の酸化挙動や、アニオン挿入に影響を与える結晶性以外の炭素材料の因子はこれまで明らかにされていない。本研究ではこれらを基礎的に明らかにすることで、次世代リチ
ウムイオン電池での導電助剤の劣化抑制のための指針を得ることを目指した。本年度は主にリチウム過剰型正極材料から発生する一重項酸素による炭素材料の酸化劣化挙動に着目して研究を行った。HOPGを基板としてその表面にリチウム過剰型材料をPLD法により蒸着した電極をモデル電極として用いて、その高電位での定電位保持前後でのHOPGの表面近傍の酸素量の変化を調べた。その結果、蒸着をしていないHOPGのみを定電位保持試験した後では、XPSの結果より含酸素量が変化しなかった一方で、蒸着をしたHOPGでは酸素量の増加が認められた。またArエッチングを行ったところ、比較的内部の領域でも酸素の存在が認められた。このことから、一重項酸素が炭素材料の酸化劣化を引き起こす可能性が示唆された。今後は一重項酸素を放出しない正極材料についても同様の検討を行い、炭素材料の酸化に与える一重項酸素の影響についてより詳しく調べる予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初の仮説通り、リチウム過剰型正極材料から発生する一重項酸素が導電助剤炭素材料の酸化劣化を引き起こす可能性を明らかにした。一方で、モデル電極の作製方法や対照実験の条件設定等について当初の予想よりも時間がかかってしまったこともあり、議論の信頼性を上げるための追加の実験まで十分には手が回らなかった。今後は対照実験等も行うことで議論の精密性を上げることが必要である。

今後の研究の推進方策

次年度はより議論を強固にするための対照実験を行い、一重項酸素が炭素材料の酸化劣化に与える影響についてより明確にする。また、前年度までに得られた炭素材料へのアニオン挿入による劣化機構について得られた知見も組み合わせながら、導電助剤炭素材料の劣化メカニズムについて総合的な考察を行う。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (10件)

すべて 2024 2023 2022

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (8件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Elucidating the Origin of the Low Anion Intercalation Potential of Graphene-like Graphite: A DFT Study2023

    • 著者名/発表者名
      Inamoto Junichi、Inoo Akane、Matsuo Yoshiaki
    • 雑誌名

      The Journal of Physical Chemistry C

      巻: 127 号: 20 ページ: 9481-9488

    • DOI

      10.1021/acs.jpcc.3c01037

    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Effect of the Oxygen Evolution from Lithium-Rich Cathode Materials on the Formation Behavior of Passivation Surface Film2023

    • 著者名/発表者名
      Inamoto Junichi、Baskoro Kei Joshua、Matsuo Yoshiaki
    • 雑誌名

      Journal of The Electrochemical Society

      巻: 170 号: 1 ページ: 010513-010513

    • DOI

      10.1149/1945-7111/acadae

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] リチウムイオン電池正極での一重項酸素発生に伴う導電助剤の酸化劣化挙動解析2024

    • 著者名/発表者名
      小西 貴大、稲本 純一、松尾 吉晃
    • 学会等名
      電気化学会第91回大会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] Evaluation of Oxidative Degradation Behavior of Conductive Carbon in Lithium-Ion Battery Cathodes2023

    • 著者名/発表者名
      Takahiro Konishi, Junichi Inamoto, Yoshiaki Matsuo
    • 学会等名
      JSAMA-9
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] リチウムイオン電池正極合剤中の導電助剤炭素の酸化挙動解析2023

    • 著者名/発表者名
      小西 貴大、稲本 純一、松尾 吉晃
    • 学会等名
      第50回炭素材料学会年会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] 第一原理計算によるグラフェンライクグラファイトのアニオン挿入電位の熱力学的考察2023

    • 著者名/発表者名
      稲本 純一、稲生 朱音、松尾 吉晃
    • 学会等名
      第64回電池討論会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] グラフェンライクグラファイトのアニオン挿入脱離反応の解析2022

    • 著者名/発表者名
      榎 翔也,稲本 純一,松尾 吉晃
    • 学会等名
      第49回炭素材料学会年会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] グラフェンライクグラファイトのアニオン挿入脱離反応の解析2022

    • 著者名/発表者名
      榎 翔也,稲本 純一,松尾 吉晃
    • 学会等名
      第59回炭素材料夏季セミナー
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 第一原理計算によるグラフェンライクグラファイトへのアニオン挿入反応の熱力学的考察2022

    • 著者名/発表者名
      稲本 純一,松尾 吉晃
    • 学会等名
      第49回炭素材料学会年会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 電気化学インピーダンス法によるグラフェンライクグラファイトのアニオン挿入脱離反応の速度論的解析2022

    • 著者名/発表者名
      稲本 純一、榎 翔也、松尾 吉晃
    • 学会等名
      電気化学会第90回大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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