研究課題/領域番号 |
22K15747
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分52030:精神神経科学関連
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研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
立花 昌子 名古屋大学, 医学部附属病院, 病院助教 (60907715)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
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キーワード | delirium / multiple subtypes / delusions / interventions / catatonia / acute brain dysfunction / prognostic impact / せん妄 / 暴力 / 幻覚 / 妄想 / DRS-R-98 |
研究開始時の研究の概要 |
せん妄は認知機能悪化や入院の長期化に関わる重篤な病態であるが、その発症や遷延化に及ぼす要因は種々様々である。 現行の診断基準における分類は活動水準にのみによるものであり、必ずしも臨床応用に即したものにはなっていない。臨床でのせん妄治療は抗精神病薬の使用に偏し、発症 要因や症状の多様性を十分に考慮に入れたものとなっていない。 本研究では総合病院で発症・重症化し、精神科対応を求められた重篤なせん妄症例を対象として、特定の精神症状(幻覚、妄想、暴力等)に基づいて、その発症要因、臨床経過、予後を検討し、それぞれのタイプのせん妄の発症・重篤化・遷延を防止するために必要な分化した対応のあり方を検討する。
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研究実績の概要 |
601名のせん妄患者を対象に、妄想が顕在化するせん妄のサブタイプについて妄想の有病率、臨床的特徴、危険因子の検討を行った。Delirium Rating Scale-Revised-98を用いて妄想を評価し、重回帰分析を使用して個々の要因とせん妄患者における妄想の関連を検討した。また、妄想形式の特徴を調査した。その結果、78名(13.0%)のせん妄患者に妄想がみられ、高齢(p<0.001)、女性(p<0.001)、一人暮らし(p<0.001)がせん妄患者における妄想の発現と有意に関連していた。妄想形式は、迫害や被毒等の関係妄想に分類され,84.3%の患者が迫害者は医療スタッフであると確信していた。妄想形式や危険因子から,遅発性パラフレニーや接触欠損パラノイドの特徴との類似性が示唆され、せん妄患者の妄想への対応や治療においては、妄想の背後にある孤立感や不安、恐怖を考慮した心理的介入が必要であると考えられた(Tachibana M. et al. Int J Geriatr Psychiatry. 2022 Jun;37(6))。 せん妄の類型化の検討に関連して、急性脳機能障害であるカタトニア(医学的疾患あるいは精神疾患による)とせん妄の類似性と鑑別、現行の診断分類(DSM-5)の問題について整理を行った。現行の診断基準におけるカタトニアとせん妄は実臨床ではしばしば重複し、せん妄の存在はカタトニアにおける医学的疾患の存在を強く示唆する指標となると考えられた(Tachibana M, et al. Front Psychiatry. 2022 Apr 7.)。また、せん妄が、各疾患における死亡率、施設入所、および認知機能低下に与える影響に関するレビューを作成した(Tachibana M. et al.Psychogeriatrics. 2023 Jan;23(1))。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
申請時に2022年度の研究計画として予定していた妄想が顕在化するせん妄のサブタイプについて、妄想の有病率、臨床的特徴を調査し、妄想の発現に関与する要因についての解析を行い、結果を報告した。また、2023年度に予定している特定の精神症状とせん妄の臨床経過や予後との関連の解析の前段階として、レビューを作成し報告した。これに基づいて2023年度はデータの解析を行い、結果をまとめる予定である。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度に予定している特定の精神症状とせん妄の臨床経過や予後との関連の解析の前段階として、レビューを作成し報告した。これに基づいて2023年度はデータの解析を行い、結果をまとめる。臨床経過と予後については、各サブタイプにおけるICU滞在日数、在院日数、死亡率、使用された抗精神病薬等を評価し、統計解析は、カプラン/マイヤー、コックス比例ハザードモデル等の生存分析を適用し、検討を行う予定である。
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