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精神障害の病態としてのヒストンメチル化異常ー患者におけるゲノム変異を起点としてー

研究課題

研究課題/領域番号 22K15748
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分52030:精神神経科学関連
研究機関名古屋大学

研究代表者

加藤 秀一  名古屋大学, 医学部附属病院, 助教 (40784286)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
キーワード統合失調症 / 自閉スペクトラム症 / ヒストンメチル化 / リンパ芽球様細胞株 / 治療抵抗性統合失調症
研究開始時の研究の概要

統合失調症と自閉スペクトラム症の診断・治療法開発に向けた病態解明が求められている。近年ヒストンメチル化酵素及びヒストン脱メチル化酵素の活性中心にあるゲノム変異と両疾患との関連が示唆されている。しかし活性中心のゲノム変異が及ぼす臨床表現型や本酵素の機能に与える影響は明らかでない。本研究では、①25種類のHMT/HDMの活性中心にある稀なゲノム変異の遺伝統計学的解析、②ゲノム変異を有する患者の臨床表 現型解析、③患者由来LCLを用いた機能解析、を実施する。その結果、HMT及びHDMの活性中心にある稀なゲノム変異を起点として、SCZ及びASD発症機序の一端を明らかにする。

研究実績の概要

統合失調症 (SCZ)と自閉スペクトラム症 (ASD)の診断・治療法開発に向けた病態解明が求められている。近年ヒストンメチル化酵素 (HMT) 及びヒストン脱メチル化酵素 (HDM)の活性中心にあるゲノム変異と両疾患との関連が示唆されている。しかし活性中心のゲノム変異が及ぼす臨床表現型や本酵素の機能に与える影響は明らかでない。研究代表者は、既に両疾患患者から活性中心の稀なゲノム変異を複数同定しており、当該ゲノム変異をもつ患者からリンパ芽球様細胞株 (LCL)を樹立している。以上を踏まえ、① 25種類のHMT/HDMの活性中心にある稀なゲノム変異の遺伝統計学的解析、② ゲノム変異を有する患者の臨床表現型解析、③患者由来LCLを用いた機能解析を行い、HMT及びHDMの活性中心にある稀なゲノム変異を起点として、SCZ及びASD発症機序の一端を明らかにすることを研究の目的とした。①、②を経て、SCZ発症に関連することが想定されるゲノム変異をもつ患者のLCLを用いてRNA-seqを行い、2023年度はゲノム変異があることにより発現に変化をきたす遺伝子を明らかにすべくデータ解析を行った。今後、当該ゲノム変異をもつ患者由来のLCLを用いてChIP-seqを行い、HMT/HDMが結合するゲノム領域や、ヒストンメチル化修飾の変化するゲノム領域を明らかにすることで、SCZ発祥機序の一端を明らかにする予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

ゲノム変異をもつ患者由来LCLを用いてChIP-seqを試みているが、十分なデータを得られておらず条件を検討している。

今後の研究の推進方策

ゲノム変異をもつ患者由来LCLを用いてChIP-seqを行い、HMT/HDMが結合するゲノム領域や、ヒストンメチル化修飾の変化するゲノム領域を明らかにする。RNA-seqの結果と合わせ、ゲノム変異がヒストンメチル化修飾機能および他の遺伝子発現に及ぼす影響を、網羅的に明らかにする。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] The genetic architecture of schizophrenia: review of large-scale genetic studies2023

    • 著者名/発表者名
      Kato, H. Kimura, H. Kushima, I. Takahashi, N. Aleksic, B. Ozaki, N.
    • 雑誌名

      J Hum Genet

      巻: 68 号: 3 ページ: 175-182

    • DOI

      10.1038/s10038-022-01059-4

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

URL: 

公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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