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胆汁性硬化性胆管炎における制御性T細胞を介した病態制御機構の解明と治療方法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 22K16036
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分53010:消化器内科学関連
研究機関新潟大学

研究代表者

木村 成宏  新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任助教 (80838649)

研究期間 (年度) 2022-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
キーワード胆管再生 / 胆管障害 / 間葉系幹細胞 / マクロファージ / 原発性硬化性胆管炎 / 制御性T細胞 / 再生
研究開始時の研究の概要

原発性硬化性胆管炎(PSC)は進行性の胆汁鬱滞性疾患であり、有効な内科的治療がなく予後不良である。原因は不明であるが免疫を抑制する制御性T(Treg)細胞低下が指摘されており、その病態に深くかかわっている可能性がある。PSCモデルマウスに対してIL-2投与によってTreg細胞は肝臓内で増加したもののPSC改善効果が確認されなかった。一方で間葉系幹細胞(MSC)はその投与によってPSCの病態改善効果とTreg上昇効果が報告されている。MSC及びIL-2投与によって増加したTreg細胞集団を比較・解析することで将来的に新規治療法へ発展させたい。

研究実績の概要

本研究ではMSC投与によりPSCモデルマウスにおいて、PSCの病勢に効果的なTreg細胞の上昇を捉え、その免疫、生化学的な特徴を明らかにし、人PSC患者においも同様な治療効果があるか検討することを目的としていた。
昨年の研究はまず、胆管障害における間葉系幹細胞(MSC)の影響を解析するために、0.1%DDC添加食(DDC diet)を給餌することで胆管障害マウスモデルを作成した。DDC Dietにより十分な胆管障害が起きていることを体重減少、採血での肝逸脱酵素上昇および免疫染色でのCK19陽性細胞数の増加で確認した。DDC diet開始時にIL-2を投与することで制御性T細胞を増加させたが、体重減少、肝逸脱酵素、CK19陽性細胞の改善は認めなかった。MSC投与群においても、体重の減少比率や採血結果は有意差を認めなかったため、胆管障害時のIL-2、MSC投与効果は低いと考えた。
つづいてMSCの胆管再生への影響を検討するために、5日間のDDC diet投与後3日間のNormal diet期間を設ける胆管再生モデルを作成した。Normal dietへの食事変更時にMSC投与、非投与群を分けることで胆管再生へのMSCの影響を解析した。Normal dietへ変更後2日後にMSC投与群では有意差を持って体重の増加が認められ、MSCの治療効果が示唆された。肝臓からのリンパ球を分離し、フローサイトメトリーを行うとTreg細胞も上昇していたが、マクロファージとLy6c陰性マクロファージが増加していた。CD45陽性細胞をマグネットを用いてソートし、RNA-Seqを行うと、MSC群で優位に免疫グロブリンなどの産生が亢進しており、GO解析でも免疫反応の上昇がMSC群で認められた。クロドロン酸リポソームを用いてマクロファージを体内から除去するとMSC投与の治療効果がキャンセルされた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究環境に恵まれており、十分な実験施設とエフォートを確保でき、必要な物品も過不足なく科研費で購入できている。そのため当初の計画通りに胆管再生におけるTreg細胞およびマクロファージの影響をMSC投与の観点から明らかにしつつあるように思える。

今後の研究の推進方策

MSC投与により胆管再生を促すこと明らかとなり、この機序としてはマクロファージを介することが明らかとなってきた。今後はヒト検体においても同様なことがあるかを確認すると共に、これまでの研究をまとめ、発表および論文化を行う予定である。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2024

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 胆管再生における間葉系幹細胞投与の影響について2024

    • 著者名/発表者名
      木村成宏
    • 学会等名
      再生医療学会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2022-04-19   更新日: 2024-12-25  

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