| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| 研究実績の概要 |
2023年度は成人脊柱変形患者新規症例の術前、ならびに2022年度以前に測定した症例の術後1年, 2年時の6分間歩行前後の歩行速度, 歩幅, 歩隔, ケーデンス, 体幹前傾角, 冠状面での傾斜角, 歩行時の股関節・膝関節の可動域をMobile Motion Visualizer 鑑（AKIRA）(System friend, Hiroshima, Japan)を使用し測定し, 6分間歩行距離も測定した.
術前の症例に関しては, 患者因子として年齢, 性別, BMI, 内科併存疾患, 神経疾患の合併を調査し, 単純X線による術前の脊椎カーブについても詳細に脊椎・骨盤の矢状面・冠状面パラメータを計測した, また患者立脚型評価法を用いた健康関連QOL調査も施行した. 手術因子は, 固定範囲, 手術アプローチ, 矯正手法, スクリュー本数、ロッド本数, 手術時間, 出血量を調査した.
術後1年,2年時の症例は歩行解析と同時期の単純X線による脊椎カーブ, 患者立脚型評価法を用いた健康関連QOL調査, 術後のSurgical site infection、機械的合併症、の発生状況を調査した. ここまで新規症例の調査並びに術後症例のフォローアップ調査は順調にできている.
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度以降は研究計画通り, 2022年度以前に測定した症例の術後1年, 2年, 5年時の歩行解析を行っていくとともに, これまでの結果に関してレントゲン調査, 健康関連QOL調査, 術後の合併症の発生状況を調査する.
これまでの結果をまとめて,成人脊柱変形患者の中長距離歩行障害の改善効果が術後長期にわたり維持されるかどうかを明らかにし，論文にまとめる. また, 患者因子, 手術因子と合わせて解析することで, どのような患者に対してどのような矯正手術を行うことがより歩行機能の改善に良いのか解析する. また今後の研究の継続を考え, 新規症例のリクルートも継続して行う.
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