研究課題/領域番号 |
22K17308
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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研究機関 | 自治医科大学 |
研究代表者 |
亀田 徹 自治医科大学, 医学部, 非常勤講師 (40864004)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 簡易心臓超音波検査 / 携帯型装置 / 自己超音波検査 / 遠隔教育 / 超音波検査 / 自己学習 / 遠隔指導 |
研究開始時の研究の概要 |
超高齢化社会の到来で、循環器病学を専門にしない医師も心疾患を診療する機会が増えることが想定される。この研究では、簡易心臓超音波検査の初学者である医師を対象に、考案した遠隔超音波教育システムの有用性を明らかにする。最初に、事前学習用に携帯型超音波装置を用いた自己超音波検査法(自分の体に対して行う超音波検査)を開発する。次に施設間で遠隔超音波セミナーを開催し、eラーニング(座学)と自己超音波検査(手技)で構成される事前学習による知識と技術の向上、及び遠隔ハンズオン指導による技術の向上について検討する。この研究成果は、簡易心臓超音波検査を適切に実施できる医師の養成に貢献すると考える。
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研究実績の概要 |
この研究の目的は、簡易心臓超音波検査初学者の医師を対象に、考案した遠隔超音波教育システムの有用性を明らかにすることである。具体的には、事前学習用の携帯型超音波装置を用いた自己超音波検査法(自分の体に対して行う超音波検査)を開発する。次に遠隔超音波セミナーを開催し、eラーニング(座学)と自己超音波検査(手技)で構成される事前学習による知識と技術の向上、及び遠隔ハンズオン指導による技術の向上について検討する。 令和4年度は、携帯型超音波装置を用いた自己超音波検査法を開発に関し、心臓超音波検査に十分経験のある1名の医師に心臓の自己超音波検査を行ってもらい、至適な検査体位とプローブ操作、携帯型超音波装置の扱い方について検討を行った。また1名の初学者に心臓の自己超音波検査を行ってもらい、実行可能性を確認した。ただ新型コロナウイルス感染症下で、ここまでしか進めることはできなかった。また研究で実施に使用する携帯型超音波診断装置は購入に至らず、代用品を用いて検討を行った。 令和5年度は、初学者に適した自己超音波検査の手技と手順を見出してマニュアル化するために、研究で実際に使用する携帯型超音波診断装置を用いて、さらに複数名の初学者での検討を予定していた。しかし候補となる携帯型超音波診断装置が研究計画に適合するかに関する検証に長時間を要したため、1台目の購入が令和6年3月となってしまった(この研究では3台の購入を予定している)。その結果、複数名の初学者での検討には至らなかった。 一方、遠隔セミナー用の通信システムの整備に関しては、装置購入の遅れで十分にすすめられなかった。しかしながら、同装置を用いた遠隔超音波のシミュレーションなど、購入前の一連の検証作業を通じて、実際の運用に際しての課題と、解決に向けた取り組みについてある程度明らかにすることができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
この研究では3台の携帯型超音波診断装置を使用予定としている。近年携帯型超音波診断装置の発展は目覚ましく、遠隔診療や教育により適した装置が登場することも想定され、その動向をみながら機種を検討した。ただ実際には、候補となる携帯型超音波診断装置が研究計画に適合するかについて検証に長時間を要したため、1台目の購入が令和6年3月となってしまった。その結果、自己超音波検査法の開発は途中までしか進められなかった。また遠隔セミナー用の通信システムの整備も十分に進めることができなかった。
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今後の研究の推進方策 |
令和6年度中に、さらに複数名の初学者から協力を得て、事前学習を目的とした心臓の自己超音波検査法を確立してマニュアル化する。また携帯型超音波診断装置をさらに2台購入し、遠隔超音波セミナーを行うための通信システムを確立する。可能であれば、令和6年度中に数回程度、施設間で遠隔超音波セミナーを開催し、eラーニングと自己超音波検査で構成される事前学習による知識と技術の向上、及び遠隔ハンズオン指導による技術の向上について検討できればと考えている。研究計画変更等に伴い補助事業期間延長を申請し、令和7年度は遠隔超音波セミナーを定期開催し、さらに検討を進めていく予定である。
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