| 研究課題/領域番号 |
22K17370
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
|
|---|
| 研究機関 | 大阪大学 |
|---|
研究代表者 |
坂庭 嶺人 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任助教(常勤) (20915649)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2024年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
|
|---|
| キーワード | 平均寿命 / 健康寿命延伸 / 多重合併症 / 糖尿病 / 時間的因果関係 / Time-dependent analysis / 健康寿命 / 時系列解析 / 生活習慣病 / 循環器病疾患 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、世界的な健康問題である糖尿病発症・糖尿病有病者の重篤な合併症の予防を進めるため、糖尿病発症者および有病者における主要リスクファクターの時系列変化の特徴を特定し、疾病発症および合併症発症までの余命を逆算的に推定するツールの開発である。具体的には、時系列データを有する大規模コホートデータを用いて、1）血糖値を含むバイオマーカーおよび生活習慣の糖尿病発症までの経年変化のサブタイプの特定、2）糖尿病患者における循環器疾患・被要介護・認知症など重篤な合併症発症までの経年変化のサブタイプの特定、3）結果に基づき、個人レベルでの糖尿病発症・重篤な糖尿病合併症の余年算出ツールの開発を目指す。
|
| 研究実績の概要 |
本年度は、予定計画に従い、研究環境面の整備を第一優先順位とした。具体的には、本研究協力自治体および団体窓口との円滑なコミュニケーション構築のため、オンライン会議に必要な機器各種や高度な統計解析に必要なハイスペックPCと解析ソフトの導入し、今後の研究に必要な環境の整備最優先事項として実施した。
次に、自治体など関係各所や各分野における専門家との複数回に渡る打ち合わせを実施した。多くの協議の結果、実際の分析およびデータの実用化のためには、当初の予想以上に各種データでの整備およびクリーニングを有する事が明らかになった。そこで、ハイスペックPCを用いて、必要なデータに多くの時間を掛ける方針とした。また、各種データセット整備の進捗および専門家との協議を重ねる上で、まずは1つの自治体でパイロット的にモデルを作成し、そこでのPDCAサイクルを活かし結果を拡大・修正させ最終的なゴールを目指す方針を基本方針とした。
本研究課題の成果物として、本年度は該当データセットにおける基礎集計を主に行い、具体的な健康寿命・平均寿命・平均死亡年齢・平均健康寿命喪失年齢・平均糖尿病罹患年齢などを算出した。この数値は、今後の高度解析の基本データとして役立てていく。また、関連業績としては老年学分野において、2022/2023年世界ランキング第１位の科学誌に英文原著論文1篇を公表した。本研究の結果および方法論も、上記に加えて今後の研究遂行に関して大きな指針の1つとして活用する予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
申請者が新型コロナウイルスに罹患し、さらにその後遺症で健康面を著しく崩してしまい、快復までに数か月の時間を有してしまった事が第一に挙げられる。さらに、保健行政機関および本研究関連機関において、新型コロナウイルス流行拡大における膨大な仕事量とそれらの対応は弱毒化が進んだ昨年度も変わらずに猛威を振るい、本研究に十分なエフォートを割けなかった時期が存在した。当初予期していなかった追加のデータ・クリーニング等の事態に対して十分な体制で対応できなかったことが挙げられる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
各種データセット整備の進捗および専門家との協議を重ねる上で、今後の研究方針として、まずは1つの自治体でパイロット的にモデルを作成し、そこでのPDCAサイクルをもって、結果を拡大・修正させ最終的なゴールを目指す方針を基本方針とした。
さらに、該当データセットから今年度算出した、基礎集計（健康寿命・平均寿命・平均死亡年齢・平均健康寿命喪失年齢・平均糖尿病罹患年齢など）を基に重点的に的を絞って分析を進めていく。また、老年学分野のトップジャーナルに公表した。原著論文は結果のみならず、本研究における科学的な方法論としてエビデンスとなりえるものである。よって、該当論文の方法論も応用した解析・分析を実施していく予定である。
また、新型コロナウイルス流行拡大における、海外渡航や長距離移動の規制も徐々に緩和されつつあり、当初予定していた対面での会議や海外渡航も視野に入れて研究を推進していく予定である
|
