認知機能低下予防は認知症発症予防につながるのか？－持続効果の検証－

• 研究課題/領域番号: 22K17371
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
• 研究機関: 鳥取大学
• 研究代表者: 河月 稔 鳥取大学, 医学部, 講師 (80736843)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円); 2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円); 2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
• キーワード: 認知症発症予防 / 認知機能低下予防 / 長期効果 / 運動 / 知的活動 / 教育

研究開始時の研究の概要

本研究では運動、座学、知的活動からなる認知機能低下予防プログラムを長期間実施することが認知症の発症予防につながっているのかを検証する。また、認知機能や身体機能等を経時的に評価し、長期間のプログラム実施による各種機能変化についても検証を行い、適切な予防介入につながる知見を見出す。さらに、研究成果も踏まえた認知症に関する情報を発信する公開講座を開催し、地域住民の方々に予防への意識を持ってもらい、健康増進に繋げていただくことも本研究の一環として行う。

研究実績の概要

本研究の主な目的は、認知機能改善効果を認めた運動、座学、知的活動からなる認知機能低下予防プログラムを長期間実施することが認知症の発症予防につながるのかを検証することである。
研究代表者は他者と共に、2016年度から鳥取県内で認知機能低下予防プログラムを開発して軽度の認知機能低下が疑われる人を対象に検証を行い、6か月間の介入により認知機能や身体機能を向上させる効果があったことを報告した。しかし、長期的なプログラムの効果について当該検証研究では分析できていなかった。
介入研究を実施するには研究費やマンパワー確保の課題があり、長期間の追跡が困難なことより半年から1年程度の介入で終わるものが多い。そのため、緩徐に進行する認知症においては介入が発症予防につながるかを評価することが難しく、多くの研究で短期間における認知機能の改善効果しか検討できておらず、長期的な効果に関する知見は十分ではない。そこで、この課題を解決するために、研究代表者らが開発したプログラムが既に実装されている自治体において認知機能や身体機能のデータ収集、及び認知症発症の有無等を調査し、長期的な介入効果を検証する予定としていた。
しかし、各自治体におけるプログラムを実施する教室の運営状況が研究計画立案時から変化していた。そのため、2022年度に収集するデータや対象とするフィールドを再検討し、今年度は我々が開発した認知機能低下予防プログラムを既に導入している自治体等に研究協力依頼を実施した。その結果、協力していただける自治体の候補が見つかったため、本研究の目的を達成するために必要なデータを収集できるのか確認し、データの分析が実施できるように準備を進めた。また、研究成果の還元と共に認知症予防につながる取り組みとして認知症に関する公開講座を開催できるように調整を開始した。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

各自治体での認知機能低下予防プログラムを実施する教室の運営状況が研究計画立案時から変化しており、候補として考えていた検証フィールドで予定通りのデータ収集を行うことが困難となっていた。2023年度に協力していただける自治体の候補が見つかり、どのようなデータを収集できるのかの検討を行うことはできたが、データの解析には着手できておらず、当初の計画よりやや遅れが生じている。

今後の研究の推進方策

研究フィールドの目途が立ったため、2024年度の早々にデータの収集と解析を開始する。また、本研究の成果を地域住民の方々へ届けるために、検証結果の紹介や認知機能低下予防プログラムの体験を交えながら、認知症やその予防法について学び、健康増進に繋げていただくことを目的とした公開講座を開催する。さらに、本研究を通じて認知機能低下予防プログラム実施に際しての課題にもアプローチしていく必要性を感じたため、当初計画していなかったが、プログラム導入における課題への対策について考え、長期的に認知症予防の取り組みを行っていけるような提案ができないかどうか検討する。