| 研究課題/領域番号 |
22K17372
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
|
|---|
| 研究機関 | 九州大学 |
|---|
研究代表者 |
奥井 佑 九州大学, 大学病院, 助教 (70837533)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 母子保健指標 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、公的統計データを用いて、母子保健指標と社会経済及び地理的要因との関連を明らかにする。1つ目に、各母子保健指標の地域による違いを市区町村単位で明らかにするとともに、各指標と関連する社会経済及び人口学的特性を探索する。2つ目に、母子保健指標と、父親・母親の職業及び国籍との関連を検証する。3つ目に、市区町村の社会経済レベルに応じて、各母子保健指標の経年的な動向が異なるかを検証する。
|
| 研究実績の概要 |
各種母子保健指標と社会経済指標を中心とする社会人口学的特性との関連について研究を行った。1つ目の分析では、両親の学歴と乳児死亡との関係について示し、母親の学歴と乳児死亡に関連があることを示した。2つ目の分析では、両親の国籍と巨大児の割合との関係性を経年的に明らかにし、日本における巨大児割合が近年減少したことや、他の国籍と比較して日本人の巨大児出生のリスクが低いことを示した。3つ目の分析では、母親の職業種と早産及び在胎不当過小児の出生割合の関係性を明らかにし、リスクが高いまたは低い職業種を示した。4つ目の分析では、父親の職業階層と自然死産及び人工死産、周産期死亡のリスクとの関係を経年的に明らかにし、管理職や専門職の父親と比較して、肉体労働者などのその他の職業階層で自然死産及び人工死産、周産期死亡のリスクが高くなる傾向が示された。5つ目の分析では、日本における男女の学歴別での出生率を推定し、年齢によって学歴と出生率との関係性が異なることに加え、30代以降において学歴による出生率の差が拡大傾向であることが示された。
多くの場合において社会経済的なステータスが相対的に低いこととネガティブな出産結果が関連するという結果になり、今後社会経済的な状態に応じた何らかの対策が必要であることを示唆する結果となった。
今後も引き続き、国内における各種母子保健指標の動向や医学・社会人口学的特性との関係性について分析を行っていく。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の計画に近い分析を行うことができているため。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後も引き続き、国内における各種母子保健指標の動向や医学・社会人口学的特性との関係性について分析を行っていく。
|
