| 研究課題/領域番号 |
22K17455
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 順天堂大学 |
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研究代表者 |
坂本 亜弓 順天堂大学, 医療看護学部, 助教 (30768908)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 代理意思決定 / 急性期脳卒中 / 介入モデル / 脳卒中 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
意識障害を伴う脳卒中を発症した患者の治療の場となることが多い、救命救急センターに入院した患者のうち、発症前の意思表示が明らかであった例はわずか8％である（大谷ら，2007）。納得した意思決定のためには、多職種からの専門的な情報を整理し患者の意思を尊重したうえで、家族が主体的に意思決定できるための支援が重要と考え、意識障害を伴う急性期脳卒中患者の代理意思決定者となった家族の体験をもとに、家族のニーズを引き出すことができる介入モデルを作成した（坂本ら，2021）。本研究では代理意思決定を行った急性期脳卒中患者の家族が、代理意思決定後に抱える不安やうつ症状を予防する介入モデルの効果を検討する。
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| 研究実績の概要 |
意識障害を伴う脳卒中を発症した患者の治療の場となることが多い救命救急センターに入院した患者のうち、発病前の意思表示が明らかであった例はわずか8％である（大谷ら,2007）。このことから家族は、患者の意思が不明のまま代理意思決定を行うこととなり、不安やうつ症状を抱えやすいことが指摘されている（W.G.Anderson et al,2008；E.Azoulay et al,2005）。納得した意思決定のためには、他職種からの専門的な情報を整理し患者の意思を尊重した上で、家族が主体的に意思決定できるための支援が重要となると考え、意識障害を伴う急性期脳卒中患者の代理意思決定者となった家族の体験をもとに、家族のニーズを引き出すことができる介入モデルを作成した（坂本ら,2021）。本研究では代理意思決定を行った急性期脳卒中患者の家族が、代理意思決定後に抱える不安やうつ症状を予防する介入モデルの効果を検討することを目的とした。
2023年度は、救命救急センターに勤務する看護師に研究協力を依頼し、介入モデルの実施に向け調整を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
家族の面会方法の変更に伴い、オンラインでの介入モデルの実施とともに、対面での実施のための準備を行う必要があった。
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| 今後の研究の推進方策 |
対面での介入モデルの実施を面会時間内に行う場合は、病棟看護師に介入モデルの実施を依頼する必要があるため、研究協力による看護師の負担をできるだけ軽減する方法を協力施設と相談していく予定である。
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