研究課題/領域番号 |
22K17615
|
研究種目 |
若手研究
|
配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
|
研究機関 | 杏林大学 |
研究代表者 |
長島 泉 杏林大学, 保健学部, 助教 (20713548)
|
研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
|
キーワード | 統合失調症 / 精神科作業療法 / 精神科リハビリテーション / 社会生活 / 評価尺度 / 社会参画 / 行動特徴 |
研究開始時の研究の概要 |
統合失調症入院患者に対する精神科作業療法(OT)では,退院後の社会生活向上を目指し,患者の個別性に応じて評価治療を行う.しかし,そのための方法は確立されておらず,退院後の社会生活状況に対する精神科OTプログラムや患者の個別性の影響は明確ではない. 本研究では,精神科OTを行った統合失調症入院患者の,退院後1年間の社会生活状況の違いに対する精神科OTプログラムと患者の個別性の影響を検討する.そして,患者の退院後の社会生活状況を予測する精神科OT評価尺度を開発する.この研究は,科学的知見に基づく社会生活状況を改善する精神科OT評価と実践を可能にし,統合失調症患者の社会参画を支援することに寄与する.
|
研究実績の概要 |
本研究では,入院時に精神科作業療法(Occupational therapy, OT)を行った統合失調症患者の退院後1年間の社会生活状況を後方視的に調査し,その違いに対する精神科OTプログラムの組み合わせと患者の行動特徴の影響を分析・検討する.そして,患者の退院後の社会生活状況を予測する精神科OT評価尺度を開発することを目的としている. 2022年度は,まず過去に入院した患者の情報および所見を収集し,退院後の社会生活状況(就労や通所型医療機関への通所等)を後方視的に調査し,社会生活状況の違いに対する精神科OTプログラムの組み合わせを検証することとした.検証にあたり,情報収集の対象を2016年2月から2020年3月までに当院に入院し,精神科OTの処方を受けた患者全例とした.実臨床では,精神科OTは統合失調症のみならずうつ病,双極性障害などをセッション内で一様に対象とする疾患横断的な療法である.そのため,統合失調症患者のみのデータを収集して解析を行うよりも,患者全例を対象とした方が,社会生活活動状況に対する精神科OTプログラムの影響についての疾患による違いや実臨床が反映され,より研究目的に合致すると考えた.この検討には,当院精神神経科医師や臨床心理士からの協力も得た.結果的に情報収集の対象数が6倍以上に増えたため,データ解析開始が遅れることとなった.また,年度内には日本精神神経学会に参加し,研鑽した. 現在は,患者の情報収集・入力・確認作業を完了させ予備解析を実施している.先の検討通り,社会生活活動状況に対する精神科OTプログラムの影響についての疾患による違いを明らかにし,今年度は各学会にて発表し,論文公表を行う予定である.
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
情報収集の対象患者数を増やしたことによりデータ解析の開始時期が遅れてしまった.加えて,新型コロナウイルス感染症パンデミックは収束にいたらず,院内感染対策により制限された精神科OTセッションの実施を余儀なくされていることから,評価尺度を用いた精神科OTの開始時期を検討中である.
|
今後の研究の推進方策 |
全体のスケジュールとしては遅れているものの,データ解析は間もなく完了するため,学会発表,論文公表を経て,精神科OT評価尺度を作成したい.
|