集中治療室における超音波診断装置を用いた新たな呼吸理学療法評価の確立と効果検証

• 研究課題/領域番号: 22K17618
• 研究種目: 若手研究
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 小区分59010:リハビリテーション科学関連
• 研究機関: 東京医科大学
• 研究代表者: 直井 俊祐 東京医科大学, 医学部, 理学療法士 (00774689)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2027-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円); 2026年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2023年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2022年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
• キーワード: 呼吸理学療法 / 集中治療 / 超音波画像診断装置 / 横隔膜評価 / 超音波診断装置 / 急性呼吸不全 / 評価方法 / 横隔膜機能

研究開始時の研究の概要

集中治療室に入室する患者は，集中治療室獲得性筋力低下だけではなく，横隔膜の萎縮や横隔膜の収縮機能不全を来たしやすいとされている．近年，横隔膜機能を簡便，非侵襲的に計測する方法として超音波画像診断装置が用いられているが，集中治療室で行う呼吸理学療法の評価方法としては確立されていない．
本研究では，集中治療室入室の急性呼吸不全患者を対象に，呼吸理学療法前後で超音波画像診断装置を用いた横隔膜機能の評価と，呼吸理学療法の効果検証を行う．これらの結果から，集中治療領域における新たな臨床的呼吸理学療法評価方法の確立が期待される．

研究実績の概要

本邦では集中治療室に入室する患者に対し，入室後1～2日以内の早期からリハビリテーション専門職が，離床・リハビリテーションを施行する施設が増えてきている一方，集中治療領域の呼吸理学療法の効果が十分に確証されたとは言い難い現状がある．集中治療領域における呼吸理学療法に関する研究は，人工呼吸器離脱前の自発呼吸評価や，無気肺改善の治療戦略が主眼におかれたものが多くを占めていている．呼吸筋である横隔膜に特化した研究としては，健常者を対象に超音波画像診断装置による横隔膜筋厚と肺気量には相関があることが報告されているが，集中治療室入室者を対象にした呼吸筋に関する先行研究は散見されない．この要因の一つとして，呼吸筋の測定には，胃バルーンカテーテルや針筋電図など侵襲的な方法が利用されるため，対象者の負担が大きくなり測定者も限られてしまうことがあげられる．
そこで本研究の目的は，超音波診断装置を用いた横隔膜画像解析（横隔膜エコー）により，集中治療領域における新たな呼吸理学療法評価の開発と効果の検証をし，実臨床に応用することである．
交付申請書に記載した「研究実施計画」に則り，2023年度は，2022年度に倫理審査委員会の承認待ちで先送りにしていた健常成人に対する横隔膜エコーの評価方法確認と，リクルートされた対象者に呼吸理学療法施行前，施行後に安静呼吸や努力呼吸時に横隔膜エコー計測と，年齢をマッチングした健常者との比較を進めた．
2023年3月時点で術後呼吸不全を呈した呼吸不全群を22例まで計測が進み，健常群は16例まで計測が進んでいる．少ない症例数ではあるが，横隔膜エコー結果から，呼吸理学療法による即時効果が概ね得られることが示唆された．また，副次的に呼吸理学療法により各種呼吸機能が改善することも示唆された．引き続き，2024年度は症例数を集め，データをまとめ，学会発表や論文作成を進めていく．

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

当院医学倫理審査委員会から2023年4月末に許可がおり，2023年5月から本格的な臨床研究が開始され症例を集めている．医学倫理審査委員会からの指摘で，対象者を集中治療室に入室した緊急例を除いた定時術後患者に限定された点と，術後人工呼吸器抜管・離脱後に呼吸不全を呈した症例が少なかったため，症例数が伸びていない．引き続き，症例を集めていく．

今後の研究の推進方策

当院倫理審査委員会からの指摘で，対象者を集中治療室に入室した緊急例を除いた定時術後患者に限定されてしまったため，引き続き定時手術後の患者を中心に症例を集めていく．また，今年度同様に次年度も症例が集まらなければ，目標としていた症例の半分を再目標として，集まった症例数でデータ解析を進めていく．