| 研究課題/領域番号 |
22K17666
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 岡山医療専門職大学 |
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研究代表者 |
田村 正樹 岡山医療専門職大学, 健康科学部 理学療法学科, 助教 (60884666)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
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| キーワード | 半側空間無視 / 眼球運動 / 遠位空間 / 近位空間 / 視覚探索 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
半側空間無視患者の眼球運動に関する先行研究では，遠位空間と近位空間の違いや，遠位空間における検査時と自由視覚探索時の違いは明らかにされていない．そこで，本研究では視覚探索時における距離と条件の違いが半側空間無視患者の眼球運動に及ぼす影響を検証し，遠位空間の半側空間無視に対する評価法や治療法の意義を明らかにする．
本研究の研究期間は3年間であり，令和4年度は半側空間無視あり群と半側空間無視なし群，健常対照群でそれぞれ5名の眼球運動を測定する．令和5年度は各群でそれぞれ計20名の眼球運動を測定し，測定したデータを解析する．令和6年度は各群でそれぞれ計25名の眼球運動を測定・解析し，論文作成を進める．
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| 研究実績の概要 |
半側空間無視患者の眼球運動に関する先行研究では、遠位空間（手の届かない空間範囲）と近位空間（手の届く空間範囲）の違いや、遠位空間における検査時と自由視覚探索時の違いは明らかにされていない。そのため、半側空間無視の要因を特定することはリハビリテーションの介入指針を立てる上で非常に重要である。本研究の目的は、視覚探索時における距離と条件の違いが半側空間無視患者の眼球運動に及ぼす影響をアイトラッカー（眼球運動測定機器）を用いて検証し、遠位空間の半側空間無視に対する評価法や治療法の意義を明らかにすることである。
対象者には、背もたれ付きの椅子に座ってアイトラッカーを頭部に装着してもらい、遠位空間と近位空間に提示された検査や日常風景画像の自由視覚探索を実施してもらい、その際の眼球運動を測定する。
解析では、各群（半側空間無視あり群・半側空間無視なし群・健常対照群）の遠位空間と近位空間における同一評価時の眼球運動を比較し、視線停留時間等をヒートマップ解析により可視化する。加えて、各群の遠位空間における検査時と日常風景画像の自由視覚探索時の眼球運動を比較し、視線パターン等をエリア解析により数値化する。
2023年度の研究実績の経過と内容に関しては、2023年7月上旬に提示画像の編集が完了し、8月下旬に研究協力機関で研究内容の説明会を行った。その後、研究協力者が決定したため、9月下旬に研究協力機関で研究打ち合わせを実施した。研究協力者に機器の操作や研究手順の確認を複数回実施してもらい、10月中旬から眼球運動の測定を開始した。2024年3月末時点での眼球運動測定終了者数は、半側空間無視あり群が2名、半側空間無視なし群が7名、健常対照群が9名の計18名である。
今後の研究の展開としては、引き続き、眼球運動の測定を継続していく。2024年度は当初の予定であった各群20名程度（計60名程度）の眼球運動の測定完了を目指す。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
現在までの進捗状況としては、2023年度に引き続き、眼球運動の測定を継続中である。当初の予定としては、2024年10月末を目途に半側空間無視あり群と半側空間無視なし群、健常対照群で各群20名程度（計60名程度）の眼球運動の測定を完了する予定であった。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の感染拡大や、提示画像の選定と提示画像の編集に時間を要し、眼球運動の測定開始が遅れた。
2024年5月中旬時点での眼球運動測定終了者数は、半側空間無視あり群が3名、半側空間無視なし群が13名、健常対照群が11名であり、計27名である。眼球運動の測定は2023年10月中旬から開始しているため、約7ヵ月で27名のデータ収集が完了している。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在、半側空間無視なし群と健常対照群は定期的に眼球運動の測定が行えており、2024年10月末には当初の予定通り各群20名程度に到達する可能性が高いと思われる。一方、半側空間無視あり群に関しては、除外基準に該当する場合が多く、研究対象者の増加に至っていない。
今後の研究の推進方策としては、研究期間を延長する、もしくは研究対象者数の設定を再調整する等の対応策が必要なため、研究協力機関と協議し、いずれの方向性で研究を進めていくかを現実的に判断し、決定していく。
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