研究課題/領域番号 |
22K17752
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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研究機関 | 島根大学 |
研究代表者 |
安部 孝文 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 助教 (30794953)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | マーケティング / 体力 / 身体活動 / 幼児 / 運動 / スポーツ / 保育 |
研究開始時の研究の概要 |
日本の子どもの体力低下は、昭和60年以降の30年以上にも亘り改善の兆しはみられない。文部科学省は、幼児期運動指針(2012)を策定して、全国の就学前施設にパンフレット配布するなど幼児期から体力向上を強化したが、その普及政策の検証報告はみられない。そこで、本研究では、(1)マーケティング理論を用いて、幼児の体力向上につながる普及戦略モデルを構築する。そして、(2)地域レベルの大規模な普及啓発が、幼児の体力向上に効果的かどうかを検証する。これにより、子どもの体力低下を是正するポピュレーションレベルの普及戦略の科学的基盤を構築して、実社会で応用可能性を示す。
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研究実績の概要 |
幼少期の体力の獲得は、生涯にわたる心身の健康の維持に不可欠である。スポーツ基本計画では、子どもの体力を昭和60年の水準まで引き上げることを目標に掲げたが、体力低下に歯止めがかからない。2012年に文部科学省は、全国の就学前施設に幼児期運動指針パンフレットを配布するなど幼児期からの体力づくりを強化した。その後、この普及政策の効果検証の報告はみられないなか、研究代表者は、国からの情報を認知していない保育者のいる施設の幼児は、体力向上の機会を失っている可能性があることを報告した。つまり、幼児の体力向上に向けて、「保育者に届く情報」を提供する必要がある。そこで、本研究の目的は、1)マーケティング理論を用いて幼児の体力向上につながる保育者への有効な普及戦略のアプローチは何かを明らかにする。そして、2)その普及戦略を教育保育政策に応用し、全市を対象としてその効果を検証する。 研究実施計画における2022年度の具体的な実績は以下の通りである。研究①では、普及戦略モデルを構築するため、既存データの整理・分析を実施した。分析から得られた知見は、コロナ禍における幼児の体力の低下を認めており、今後も推移を観察する必要がある。保育者が、幼児の体を動かす機会を確保する意図は95.8%あるものの、実際に時間を確保している割合は87.1%でありやや低かった。保育者が1日に確保している幼児の体を動かす時間は、幼児期運動指針を認知している者の方が有意に高かった。従って、幼児期運動指針の認知を高める必要がある。2023年度は、さらに分析をすすめ、実践に寄与する知見を得る。研究②では、体力向上の普及戦略の検証を行うため、モデル施設における初期評価を予定通り実施した。今後は、研究①の成果とともにモデル施設における保育者らと対話を進めながら、予備的に検証を行う。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初予定していた2022年度の研究計画に基づく進捗であった。
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今後の研究の推進方策 |
現時点では計画通り順調に研究が進展している。今後も計画に基づき研究を推進する。
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