研究課題/領域番号 |
22K18252
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研究種目 |
挑戦的研究(開拓)
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
中区分3:歴史学、考古学、博物館学およびその関連分野
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研究機関 | 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所 |
研究代表者 |
金田 明大 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 上席研究員 (20290934)
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研究分担者 |
村田 泰輔 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 主任研究員 (00741109)
山口 欧志 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 研究員 (50508364)
上椙 英之 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 埋蔵文化財センター, 研究員 (50600409)
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研究期間 (年度) |
2022-06-30 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
24,700千円 (直接経費: 19,000千円、間接経費: 5,700千円)
2026年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2025年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2024年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2023年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2022年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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キーワード | XR / MR / AR / VR / 考古学 / 遠隔連携 / 調査支援 / 発掘調査 / 被災文化財 |
研究開始時の研究の概要 |
複合現実、仮想現実などと呼ばれるXR技術の実用化が進んでおり、従来では難しかった技術の支援や情報流通の方法が生まれてきています。本研究ではこれらを用いて発掘調査現場や被災文化財保護現場の現場担当者と各分野の専門家を繋ぎ、必要な情報を適切に供給することが可能な技術を確立してより多くの文化財を護り、また適切な情報取得を可能とすることを通じて社会に還元することを目標としています。
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研究実績の概要 |
今年度は、新規に市販されたMR機器との接続・連携試験をおこなった。 以前より指摘されてきた屋外での機器の接続と使用については、MRグラスによる改善が難しく、遮光などの条件整備が必要となり、現実的には限られた空間のみでの使用に留まってしまうことが問題である。新規の機材についても導入や借用により検討をおこなったが、本研究の対象として多く想定される発掘現場での支援については直射日光下での運用に実用的とはいえず、遮光などが必要となる。適切な機器や条件について更に検討をおこなうこととしたい。 この反面、近年、パススルー機能を有したARグラスが市販されており、外光の強さによるモデルの視認性の低さを、逆に周辺の景観をAR上に再現することで調光をはかりつつ可視性を高めることが可能となった。次なる方法として、この方法も有力と考える。次年度はこちらの方向も含めて検討をはかりたい。ただし、現実空間に画像を配置する場合に比べ、仮想空間に現実の画像をはめ込んで作業をおこなうということが、危険性の高い屋外の発掘調査現場において安全であるかについてがまずは課題となる。 また、背中に担ぐウェアラブルコンピューターによる三次元画像の計測についても、検討をおこなった。複数枚の写真撮影毎にSfM(Structure from Motion)による位置合わせと粗い点群を生成することで、現地での情報収集が可能となり、これをMRと連動することで高速化をはかることが可能と考える。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
MRグラスの可視性の問題については改善が市販品に依存するために不透明であるが、検討の上、VRのパススルー機能による解決も検討の余地が出ていている。 この状況は、何度かの試験の結果によるものであり、この点では順調に進展しているが、反面、可視性の問題は研究開始時には想定していないものであり、改善をいかにするかという点では模索が必要である。このため、この評価とする。
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今後の研究の推進方策 |
以下の2つの方向性で検討を進める。 1)MRグラスによる運用。MRグラスについては外光の影響が強く、画像の可視性という点から現状では実用的なものとなっていない。機器の検討と共に、可能な方法についての模索をおこなう。現場支援という点では、他の機能については問題が少ないが、本格的な実践をおこない、実用化の方法を探りたい。 2)VRグラスによる運用。発想を現実空間に仮想イメージを配置するのではなく、VRのパススルー機能による解決を模索する。ただし、この場合、実際に見えているのはカメラにより取得された周辺画像であり、発掘調査現場での使用について危険性がないかの確認が必要である。
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