研究課題/領域番号 |
22K18254
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研究種目 |
挑戦的研究(開拓)
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
中区分4:地理学、文化人類学、民俗学およびその関連分野
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研究機関 | 立命館大学 |
研究代表者 |
矢野 桂司 立命館大学, 文学部, 教授 (30210305)
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研究分担者 |
鎌田 遼 立命館大学, 文学部, 授業担当講師 (80938811)
花岡 和聖 立命館大学, 文学部, 准教授 (90454511)
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研究期間 (年度) |
2022-06-30 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
25,870千円 (直接経費: 19,900千円、間接経費: 5,970千円)
2026年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2025年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2024年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2022年度: 6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
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キーワード | 地名 / 地名辞書 / GIS / 住所データ / 古地図 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、過去の歴史的な呼称から現在の地名や住所に至るまで、日本各地の地理空間情報を検索するとともに、経緯度を特定して地図表現できるインタラクティブな地名辞書(Gazetteer)である「GIS地名辞書」を開発することにある。人文・社会科学で用いられる地域統計や史資料の中には、時代による呼称の移り変わりに加えて、空間的な位置を示す地理空間情報である地名や住所が含まれていることが多い。地名や住所で場所を特定し、過去にその地点で生じた様々な現象を地図上に可視化することで、それらの空間的位置関係を明らかにし、他の地図と重ね合わせることで、新たな知の発見を創造する。
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研究実績の概要 |
初年度の2022年度は、(a)「既存のGISベースの「GIS地名辞書」として、国がオープンデータとして提供する地名・住所のGISデータは、大字・町丁目レベルと街区レベルの位置参照情報(国土交通省)、電子国土基本図(地名情報)と住居表示住所(国土地理院)、及び国勢調査 小地域(町丁・字等別)境界データ(総務省統計局)の(統計GIS)境界データなどを整備した。また、ゼンリンの住宅地図やNTT電話帳に含まれる全国の住所データの整備を、国勢調査の小地域統計の住所データと合わせて、GISデータベース化することを試みている。 そして、(b)過去の地名の「GIS地名辞書」の開発として、旧版地形図である外邦図からの地名のAIによる抽出を、英国Alan Turing InstituteのDr. Katie McDonoug博士と米国Minnesota UniversityのYao-Yi Chiang博士らが取り組んでいるプロジェクトに参加し、Machines Reading Maps であるMapKuratorを用いて、実験的に行った。日本語の地名抽出のためのトレーニングデータを得るために、戦中から戦後にかけて、米国CIAが作成した日本の地形図の英語版を英国University College London地理学部のマップライブラリで確認し、そのデジタル化を開始した。さらに、英国における地名データベースに関す調査を実施した。 本研究に関わる地名をめぐる課題として、2022年12月18日に開催された、日本学術会議公開シンポジウム「地名標準化の現状と課題:地名データベースの構築と地名標準化機関の設置に向けて」を共催した。また、Harvard大学で開催された、The North American Coordinating Council on Japanese Library ResourcesとTools of the Trade: The Way Forwardの2つの会議に参加し、これまでの研究生を発表するとともに、関連研究者との意見交換を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の基盤となる、オープンデータのGISデータの整備が順調に行われた。また、AIによる古地図からの地名の抽出に関して、米国Minnesota UniversityのYao-Yi Chiang博士との共同研究が実質的にスタートし、本研究で購入した構成のコンピュータでの実験が行われた。
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今後の研究の推進方策 |
概ね計画通り進んでいるが、この間、NIIの北本朝展教授が行っている明治以降の市町村GISとの連携を追求したい。 また、米国の大学図書館に日本の外邦図やCIAが作成した地形図がオープンデータとして公開されていることが確認されたので、それらを活用したい。
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