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ウィズコロナ時代の汎用情報インターフェース「プロジェクション本棚」の実現

研究課題

研究課題/領域番号 22K18465
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
審査区分 中区分2:文学、言語学およびその関連分野
研究機関筑波大学

研究代表者

宇陀 則彦  筑波大学, 図書館情報メディア系, 教授 (50261813)

研究分担者 小野 永貴  筑波大学, 図書館情報メディア系, 助教 (10592868)
大庭 一郎  筑波大学, 図書館情報メディア系, 講師 (50282372)
研究期間 (年度) 2022-06-30 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワードプロジェクション本棚 / ウィズコロナ / 本棚の構成 / 知識や社会の投影 / 汎用情報インターフェース
研究開始時の研究の概要

本研究は、本棚の構成や並びが人に与える影響に着目し、本棚といういわば汎用情報インターフェースの可能性を学術的に探ろうという研究である。本研究では、新しいかたちの本棚「プロジェクション本棚」を提案する。プロジェクション本棚は、人の記憶や文化、社会、歴史の事象を本棚に投影し、再現する本棚である。ここで、「投影」という言葉には2つの意味を持たせている。一つはプロジェクションマッピングのように、本の画像をデジタル上の本棚に投影する物理的な意味、もう一つは、人の記憶や思想、社会の事象を複数の本の構成や並びによって本棚上に投影する認知的意味であり、言い換えるならば「見立て」である。

研究実績の概要

本研究は、本棚の構成や並びが人に与える影響に着目し、本棚といういわば汎用情報インターフェースの可能性を学術的に探ろうという研究である。今、世界はコロナ禍にあり、今後もコロナと共存していく「ウィズコロナ」の社会になると言われている。コロナは社会の様々なところで停滞をもたらしているが、社会の情報装置である図書館もまた影響を受けている。長期にわたって閉館を余儀なくされた結果、代替手段のない本棚サービスを解決することは喫緊の課題である。そこで本研究では、新しいかたちの本棚「プロジェクション本棚」を提案する。プロジェクション本棚は、人の記憶や文化、社会、歴史の事象を本棚に投影し、再現する本棚である。ウィズコロナ時代の本棚は、固定的で静的なものから、自由に内容や並びを変更できる動的な本棚に変革が進む。本棚研究は現在芽生え期にあると言え、本棚の認知的影響や構成法など探究すべき事柄は多々あり、挑戦的研究としての意義は大きい。
2023年度はプロジェクション本棚を構築するために、本の背表紙を鮮明に撮影するための台を開発した。本の表紙を撮影するための機器や撮影台は市販のものが存在するが、背表紙を撮影するための台は見当たらない。質を問わないのであれば、既存の撮影台でも撮影可能であるが、文庫などの小型本、ページ数の少ない細い本、あるいはハードカバー、ソフトカバーなど、本の形にはバリエーションが多く、これらほとんど全ての本を鮮明に撮影するためには、既存の撮影台では機能が不足している。そこで、背表紙を鮮明に撮影できる撮影台を新たに開発した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

プロジェクション本棚のハード面は順調に進捗しているが、ソフト面の検討が不十分であった。

今後の研究の推進方策

2024年度は最終年度であるため、本棚の構成の検討および評価実験の実施など、研究のスピードアップを図る。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2022

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] 毎日新聞社の「読書世論調査」と「学校読書調査」:1947 年-2019 年2023

    • 著者名/発表者名
      大庭 一郎, 石井亮太
    • 学会等名
      令和5年度第67回日本読書学会大会発表要旨集
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] 電子図書館時代の本棚の役割2022

    • 著者名/発表者名
      大庭一郎
    • 学会等名
      第66回日本読書学会大会発表要旨集
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-07-05   更新日: 2024-12-25  

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