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討論支援におけるデジタルツールとアナログツールの比較研究:知識修得の観点から

研究課題

研究課題/領域番号 22K18623
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
審査区分 中区分9:教育学およびその関連分野
研究機関三重大学

研究代表者

林原 玲洋  三重大学, 人文学部, 准教授 (60590544)

研究期間 (年度) 2022-06-30 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2024年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
キーワード討論支援 / 実験授業 / オンラインツール / 同意取得 / 知識修得 / CSCA / マインドマップ
研究開始時の研究の概要

グループで議論する活動を取り入れた授業において、議論の構造を協同で図解するツールを用いるとどのような教育効果が生じるのかを、デジタルな条件(オンラインのコラボレーションツールを用いるクラス)と、アナログな条件(紙のワークシートを用いるクラス)を比較して明らかにする。
コロナ禍を受け、各大学ではオンライン授業が急速に普及したが、アナログツールをデジタルツールに置き換えることにはデメリットもある。本研究は、デジタルツールとアナログツールの強みと弱みを探り、ポストコロナの大学教育を展望するものである。

研究実績の概要

本研究は、議論の構造をオンラインツールで図解するクラス(デジタル条件)と手書きで図解するクラス(アナログ条件)に分けて実験授業を実施し、それぞれの強みと弱みを探るものである。
本年度は、デジタル条件/アナログ条件のそれぞれについて実験授業を実施した。使用するツールを除いて同型となるよう、授業の流れは以下のように設計した。①入室時にくじを引き、別途掲示している座席表にしたがって着席する。着席した位置により、当日の役割を割り当てる。役割は、与えられた論題について現状の変更を主張する肯定側、現状の維持を主張する否定側、および、司会や書記の役割も兼ねる審判の三者である。②班ごとにディベートをおこなう。肯定側は現状を変更する理由を、否定側は現状を維持する理由を述べ、審判がそれらの内容をマインドマップにまとめる。③勝敗の判定をおこなう。④時間が許す限り、肯定側と否定側の役割を入れ替えてディベートの続きをおこなう。ただし、審判はいずれの役割を選んでもよいものとする。
実験授業は、研究代表者が開講する共通教育科目のうち、前期2クラスをデジタル条件で、後期2クラスをアナログ条件で実施した。また、受講生の同意を得て、各班が作成した図解のデータ、および、グループワーク中の音声データを収集した。
収集したデータは分析の途上にあるが、さしあたり以下のような結果を得ている。
図解の方法を受講生に守らせるためには、デジタル条件の方が有利であった。これは、あらかじめ書き込まれた範例を活用できるほか、図解の状態をリアルタイムで確認できるため、審判としての経験が浅い班員に他の班員が助言しやすいためである。
グループワークの円滑な進行にとっては、アナログ条件の方が有利であった。デジタル条件では、ときに深刻な誤操作が生じ、グループワークを中断する必要があった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

当初の研究計画では、本年度に収集した音声データを分析の主軸とする予定であったが、十分な件数が揃わなかった。
昨年度試行した実験授業では、実験参加への同意を得られる割合が個人単位で6割~7割程度であった。そこで、本年度は3人の班が標準となるよう授業設計を改めることで班単位で(班員全員から)同意が得られる確率を高めることを試みた。だが、とりわけデジタル条件のクラス(前期)は個人単位で同意を得られる割合が昨年度よりも低く、3割程度になることもあった(その原因は判然としないが、前期に実施したことで受講者の多くが新入生であったことが影響している可能性がある)。そのため、授業回によってはどの班からも同意が得られず、録音を断念せざるをえなかった。

今後の研究の推進方策

研究期間の延長も視野に、次年度も音声データの収集を継続する。その際、実験参加への同意を得られる割合が高まるよう、履修時のガイダンスを工夫する。また、録音について同意が得られなかった班についても、図解のデータのみ研究に利用することへの協力を求め、音声データの不足を補う。

報告書

(2件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書

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公開日: 2022-07-05   更新日: 2024-12-25  

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