| 研究課題/領域番号 |
22K18652
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分10:心理学およびその関連分野
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
島津 明人 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 教授 (80318724)
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| 研究分担者 |
荒川 豊 九州大学, システム情報科学研究院, 教授 (30424203)
中田 光紀 国際医療福祉大学, 医学研究科, 教授 (80333384)
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| 研究期間 (年度) |
2022-06-30 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2024年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | ワーク・エンゲイジメント / ワーカホリズム / バーンアウト / ボアアウト / 質問紙 / センシング / バイオマーカー / 面接 / 継続的評価 / 客観的評価 / リアルタイム支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では，働きがいの指標としてワーク・エンゲイジメント（仕事に主体的に取り組み活き活きと働く状態）に注目し，1）生体指標のセンシングとバイオマーカーによるワーク・エンゲイジメントの継続的・客観的な評価方法の確立，2）エンゲイジメント水準や状態に応じた支援方策をリアルタイムに提供する方法の開発，の2点を目的とする。
本研究の成果により，ワーク・エンゲイジメントの客観的評価に関する学際研究とリアルタイム支援に関する技術開発の進展が期待できる。
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| 研究実績の概要 |
本研究では，働きがいの指標としてワーク・エンゲイジメント（仕事に主体的に取り組み活き活きと働く状態）に注目し，（1）生体指標のセンシングとバイオマーカーによるワーク・エンゲイジメントの継続的・客観的な評価方法の確立，（2）エンゲイジメント水準や状態に応じた支援方策をリアルタイムに提供する方法の開発，の2点を目的としている。
初年度の2022年度は，（1）生体指標のセンシングとバイオマーカーによるワーク・エンゲイジメントの継続的・客観的な評価方法を確立するため，質問紙調査，センシング，バイオマーカー，面接調査に協力いただく事業所との協議，および研究代表者および研究分担者間の研究計画の検討を中心に行った。
2年目の2023年度は，研究協力の意向が示された事業所と，研究時期とデータ収集方法について，事業所担当者（産業保健スタッフ，人事労務スタッフ）との打合せを行った。打合せ結果の内容をもとに，最新の「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針倫理指針」に準拠しながら所属機関の研究倫理審査を受けたものの，要配慮個人情報（健康診断，ストレスチェックデータ）の収集方法に懸念が提示され，予定していた事業所からのデータ収集が不可能になった。
そのため，所属機関の研究倫理審査基準を満たすことができる新たな研究協力先を探す必要が生じた。現在，研究協力先の打診と並行して，研究代表者および研究分担者間との間で，データ収集方法（質問紙，センシングデータ，バイオマーカー，面接調査），データの保存先と保管方法，介入手法の候補などについても，検討を続けている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
「研究実績の概要」に記載した通り，2年目の2023年度は，研究協力の意向が示された事業所と，研究時期とデータ収集方法について，事業所担当者（産業保健スタッフ，人事労務スタッフ）との打合せを行った。打合せ結果の内容をもとに，最新の「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針倫理指針」に準拠しながら所属機関の研究倫理審査を受けたものの，要配慮個人情報（健康診断，ストレスチェックデータ）の収集方法に懸念が提示され，予定していた事業所からのデータ収集が不可能になった。
そのため，所属機関の研究倫理審査基準を満たすことができる新たな研究協力先を探す必要が生じた。現在，研究協力先の打診と並行して，研究代表者および研究分担者間との間で，データ収集方法（質問紙，センシングデータ，バイオマーカー，面接調査），データの保存先と保管方法，介入手法の候補などについても，検討を続けている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の遂行に必要なデータを収集するため，所属機関の研究倫理審査委員会の要求水準を満たすことを優先して，要配慮個人情報（健康診断，ストレスチェックデータ）の収集方法を検討する。具体的には，従業員個人から情報提供に関する同意を取得したうえで，各種情報を収集する方法を基本方針とする。
この方針のもと，データ提供可能な事業所を打診するが，現時点ではこの方針を満たしながら，研究課題の遂行に必要なデータをすべて提供できる事業所を見つけることは，きわめて困難である。
そのため，（１）データ収集を事業所単位ではなく，部署単位などに縮小して，少人数単位のデータを蓄積すること，（２）すべての種類のデータ（ストレスチェック，追加質問紙，健康診断，ウェラブル機器，面接）を同時に収集する方法の他に，収集対象データを主要データ（ワーク・エンゲイジメント，ワーカホリズム）とサブデータ（健康診断，ストレスチェック，ウェラブル機器，面接）とに分け，集団ごとに異なる種類のサブデータの収集を許容することもを検討している。
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